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いずれ…は今。スマホとパソコン

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いずれ…は今。スマホとパソコン

インターネットに接続されているOSの台数が統計上でAndroidが1位になり、Windowsのシェアを超えたという話題がありました。 Windows自体がパソコンでのシェアを減らしている事実はないので、それだけAndroid端末の数が増え、それらがことごとくインターネットに接続されていることを表すことを示す情報です。 WEBサイトのスマートフォン対応はそろそろ、という時期は終わりました。いずれスマートフォンがパソコンよりも使われるようになるだろうと考えていると、今すでにそうなっていた、ということになります。 情報通信関連の発達は凄まじいスピードで進んでいます。特にスマートフォンはインターネットのユーザーの裾野を広げて、さらに全世界、あらゆるところに拡大しています。 いずれ誰もがパソコンを使い始めるだろうという時期もありましたが、それも遠い昔で、今や誰もがパソコンを使っています。 そうなったのは1990年代後半から2000年代初頭にかけてです。パーソナルコンピューターが日本で発売され始めたのが1980年代でした。 スマートフォンが普及し始めたのは2000年代後半からで、およそ7~8年ほどの月日でここまで普及しました。 スマートフォンの普及が始まった頃は、全面タッチパネルの珍しいおもちゃとして認識されている部分もありましたが、今やそれがインターネットの接続の三分の一を占めるまでになっています。 いずれ、とは誰もが考えていたことが、すでにそうなっているのが恐ろしいところでもあり、面白いところでもあります。 今後WEB利用はスマートフォンが主役になるとして、パソコンを主にした現在のサイトのデザインや使い勝手に、どのようにスマートフォンでの新たな魅力を付け加えるのかという段階に入ってきています。

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ホームページの意味を考え直す

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ホームページの意味を考え直す

企業がホームページを持つということは、どのような意味を持つのでしょうか。 今、その企業について様々な理由で関心を持った場合、まず企業名で検索しどのような企業かを調べることが当たり前になっています。 ホームページは企業にとって、企業概要などを載せたパンフレットにもなるものですが、もっと深い意味を持たせることも可能なメディアです。 考えかたとしては、誰に見てもらいたいか、を意識することだと考えます。 誰に見てもらいたいかを意識できない場合、あくまで企業概要のパンフレット以上の存在にはなりません。 受注につなげたいのであれば発注する方やそれを決済する方に見てもらう、商品を販売したいのであれば顧客に見てもらうことを意識する、求人をしたいのであれば求職者に見てもらうことを意識する、などの目的を持ったターゲットの設定です。 ホームページを作る側としても、お客様とその答えをホームページ制作の過程で一緒に見出していくことが大切です。 効果が上がるのであれば、あらゆること、あらゆるページにそれぞれ意味を持たせることが大切であると思われがちですが、効果を上げるには動線にも意識しなければいけません。やはり一番目立つところに、大切な内容への動線を用いるべきでしょう。閲覧者を混乱させることでページを離れてしまうことも考えなければなりません。 デザインや、ホームページの作成技術というものは、目的に合致して初めて意味を持つものです。それら単体だけをとってみれば、素人同然の方が価格破壊をしていきましたが、結果生み出されたのは、ある、というだけの無数のホームページです。 今一度、誰が誰に何を提供するのか、ホームページの意味を考え直す時期だと考えています。

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インターネットの到達範囲の拡大

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インターネットの到達範囲の拡大

インターネットの到達範囲というとほとんど意識しないうちに驚くほど拡大されています。 かつてインターネットは米国の大学間の広域ネットワークからスタートし、大学の電算機室などで利用できるものでした。 そこから大手企業などへ拡大し、やがてISP(インターネットサービスプロバイダ)が誕生、家庭でもインターネットに接続できるようになりました。 そのとき、各家庭にモデム装置が設置され、電話回線を通じてISPとのやりとりをしていました。 そのため、電話回線の引き込み口から電話線を延長し、モデム装置に接続。モデム装置とパソコンはシリアルケーブルでの接続で、電話線の延長できる長さ、シリアルケーブルの延長できる長さがインターネットの到達範囲でした。 やがてADSLや光回線などに移行するようになり、またネットワーク機器が安価で手に入るようになったため、ADSLや光回線の末端装置からLANケーブルでルーターに接続し、LANケーブルの届く範囲が到達可能範囲に拡大しました。 そこからWi-Fiのワイヤレス通信が広まるまでは長くはかからず、配線なども不要でワイヤレスルータの電波の届く限りインターネットが利用できるようになりました。 家庭の中で拡大する間に、携帯電話が3G通信に移行し、ゆっくりでも屋外でインターネット通信が実用できるようになります。 2G通信では電話回線とモデムを利用していた頃と同じぐらいのスピードしか出なかったものが、3G通信ではそれ以上の通信速度が得られました。 LTEなど4G通信ではさらに高速化し、また到達可能範囲も携帯電話会社の整備投資によりかなりの広域になり、現在では携帯電話のアンテナが立つ範囲がインターネットの到達範囲です。 このようなネットワークインフラの拡大が様々なことを可能にしています。インターネットはパソコンデスクの周りから離れ、コミュニケーションや音声認識、IoTなど様々な分野で活用されています。

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新型iPadと売れないiPad

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新型iPadと売れないiPad

iPadの従来型9.7インチモデルが特別な予告なくアップデートされました。 iPad Air2からの更新で製品名はiPadのみとなりました。今回の大きな変更点は価格です。32GBのWi-Fiモデルで37,800円。性能としてプロセッサは最新のものに更新されましたが、他の技術的な部分ではiPad Air初代に準じるものです。 iPadはAppleの中で公表される中でも年々出荷台数の下がる製品とされています。利益率としてもiPhoneなどよりも低く、製品としては力を入れていますが、売上で伸び悩んでいるものです。 なぜ売れないのか、といえば製品の寿命があまりに長いことです。充電は様々なアプリを使っていても10時間持つもので、iPhoneであればアプリを使いっぱなしではそこまで長くは充電が続かないのに比べると、たくさんバッテリーを積んでいるだけあります。 スマホに比べて数倍の面積を持つiPadの内部構造を見ると、ほとんどはバッテリーです。 2010年に購入した初代iPadでも現在すぐに電池が切れてしまうなどがなく、十分利用に耐えるぐらいには充電が持ちます。かつて使っていたiPhone4Sはみるみる充電が減っていくので、大きな差がつく部分です。 またiOSのアップデート対応期間の長さも、新規購入の必要性を失わせます。2012年に発売されたiPadのモデルでも最新のiOS10にアップデートすることができます。 2012年モデルではiOS10のすべての機能が利用できるわけではありませんが、無くとも従来までの利用で困ることがない機能が多いところです。 写真、音楽、WEBブラウザ、スケジュール、マップ、電子メール、これらを主に使う場合にもっと安価なAndroidタブレットと大きく性能が変わることはありません。 筆者はiPadの魅力はアプリをインストールすることで活きてくると感じていますが、有償のアプリを購入しないユーザーはかなりの比率を占めています。購入しないユーザーは活用しきれていないというわけではありませんが、iPadを選ぶ必然性が少なくなるように感じます。 iPad Proという高額商品にiPadの軸足を移してしまうのか、あるいはiPadを廉価にして普及を狙う方針なのかはわかりません。iPhoneのようなスマートフォン製品に比べて、新機種をユーザーにどう訴求するかを手探りなのではと感じるアップデートでした。

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Win10強制アップデートの影響

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Win10強制アップデートの影響

こんばんわかわせです。 最近、あったトラブルです。 Windows7PCが強引にWindows10へのアップデートされた後OS使用権同意部分で同意しなければWindows7に戻るのですがそのようなPCはどうやらタスクスケジューラのデータがおかしくなっていることがあるようです。 発覚したのは、バックアップ設定を更新しようとすると「タスクイメージは破損しているか、または変更されています。」というメッセージが出て更新できない状態になっています。 現在まだ調査中ではありますが、 Windows7のスタートメニュー→アクセサリ→システムツール下のタスクスケジューラーを起動して Microsoft→Windows→WindowsBackupフォルダにあるタスクを一旦消去してあげると バックアップ設定が消せるようなのでもう一度バックアップ設定するとうまくきそうであるというところまで自身のPCでためせましたが、まだ実機では試せていません。 しかしまぁ強引なアップデートで障害が出るというのはつくづくやめてほしいと思う今日この頃でした。  

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Windows Liveメールの提供終了について

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Windows Liveメールの提供終了について

Microsoft社が提供していたメールクライアント、Windows Liveメールは2017年1月10日のWindows  Essentials 2012の提供終了とともにダウンロードができない状態になりました。 現在Liveメールを利用している方もインストールされた状態のものは利用し続けられますが、新規にダウンロードする方法はないので、再インストールなどが必要になってもWEBから取得することはできません。 非公式な方法ではダウンロードが可能かもしれませんが、正式な場所以外でのダウンロードはウィルス感染の原因となります。おすすめしませんというより、やめてくださいとお伝えします。インストールできなくなったものをどうしてもインストールしたい、という気持ちにマルウェアが付け込むのは常套手段です。 移行先として、MicrosoftはWindows8.1以降に付属する標準メールアプリを勧めています。 あるいはMicrosoftの提供するオンラインメールクライアントoutlook.com、Officeに付属するOutlookを利用する、Googleの提供するGmailにPOPアカウントを追加するなどの方法もあります。 オンラインサービスでなく、PCにインストールする形のメールクライアントはオープンソースのフリーソフトThunderbirdもあります。 Windows7ではWindows8.1以降のメールアプリが付属しませんので、OS再インストールなどの際は何かしらThunderbirdなどのインストール型のメールクライアントのインストールを行うことになります。 Microsoftでも提供終了したLiveメールから他のクライアントへのメールボックスの移行方法について、公式の方法が提示されていないため、過去のメールを移行するということを案内するのは難しいところです。 インストール型のメールクライアントは別クライアントへの受信済みデータの移行などが難しいため、オンラインのメールクライアントに移行するか、今後サポート期間の長いであろうOutlookやThunderbirdへの移行をおすすめします。    

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ChromebookとAndroidアプリ

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ChromebookとAndroidアプリ

Googleが自社が開発するChrome OSが搭載されたノートパソコン、Chromebookがあります。 2017年以降発売されるすべてのChromebookで、Androidアプリが近い将来に動作可能となると発表しています。 Chromebookはネットワーク接続を前提としたOS、ChromeOSを搭載しています。 ほとんどのデータはGmailアカウントと紐づいたクラウドに保存される前提で内蔵のストレージなどは最小限に抑えられ、Windowsノートパソコンに比べても安価な機器構成で製品化することが可能です。 ChromeOSでできることはブラウザGoogle Chromeでできることとほぼ同じで、Webブラウズ、ネットワーク上の写真、音楽、動画の閲覧、個人向けのGoogleサービスや法人向けのG Suiteというメールやオフィスのグループワークアプリが主です。 個人向けのノートパソコンとしては最低限度に近い機能ですが、法人などオフィスワーク用の一括導入機器などとしてある程度のシェアを獲得しています。 AndroidもまたGoogleがリリースしているスマートフォンOSですが、これのアプリがChromebookで互換性をもつようです。 マルチタッチ前提操作のスマートフォンアプリや、ゲームなどのAndroid機器ならではのアプリでは完全な互換性を得ることはできないかもしれません。 ただAndroidアプリはマウスによる操作も可能なこともあって、Chromebookにも親和性の高いAndroidアプリも利用、開発されることになるでしょう。 Androidは画像、動画、エンターテイメントなどのアプリが多く、Chromebookに不足していた部分を補ってくれそうです。 今後ChromeOSとAndroidが統合されるなどの動きはあるかもしれません。OSの魅力はOS上で動作するアプリケーションの魅力とイコールなので、より様々な用途で利用できるChromebookは今後モバイルパソコンの中でもシェアを広げてくるかもしれません。

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Visual Studio 2017正式版リリース

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Visual Studio 2017正式版リリース

現地時間の3月7日に正式版がリリースされました。 詳細はリリースノートを参照ください。 https://www.visualstudio.com/ja-jp/news/releasenotes/vs2017-relnotes C#7.0とかXamarinとか.NET Coreとか色々と機能が追加されております。 個人的にやってみたいなーと思っているのはXamarinです。 マルチプラットフォームにするにはそれぞれでコーディングしないといけないらしいのですが… AndroidアプリをC#で!ってまずは目標にしたいかなと思います。 とりあえず、帰ったらRCから更新したいと思います。

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Windows Creators Update迫る

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Windows Creators Update迫る

Windows10の大型アップデートCreators Updateが2017年4月に予定されており、ここ数日でベータバージョンのテストが終了しリリースビルドが完成したようです。 Windows10の大型アップデートとしては2016年8月のAnniversary Updateからおよそ8ヶ月あまりでリリースバージョンを完成しています。 今回のアップデートの大きな目玉と言えるのはCreators Updateの名前が表すように、クリエイター向け、VR/AR、高解像度3Dグラフィックスについての機能追加です。 自社で販売するタブレットパソコンSurfaceやデスクトップ型のクリエイター向けパソコンSurface StudioでWindowsパソコンをクリエイティブ用途に利用する提案をしています。 MicrosoftはHoloLensなどAR(拡張現実)機器などにも力を入れており、これらの普及、定着のためにコンテンツや用途などを探る段階です。これらのコンテンツのクリエイターがWindowsを使いやすいプラットフォームとしての魅力を向上させることが最大の目的と言えそうです。 しかしクリエイターではない多くのWindowsユーザーには関わりのない内容というわけではありません。様々な部分での機能向上が図られており、使い勝手や用途でも大きく変わる模様です。 Edge、CortanaなどWindows10から追加された機能の向上やコントロールパネルで設定できる機能の追加。Startメニューの使いやすさの向上、Windowsアップデートを適用する間隔の設定などもかなり自由度を増すようです。 システムや開発などで利用する機能のアップデートは、Bash on Windowsの大幅なアップグレード、標準コマンドラインインターフェースがcmd.exeからPowershellへ変更、Hyper-V仮想マシンのQuickセットアップなど、大きな機能追加だけでなく細かいところや用途に合わせたアップデートが行われているなと感じます。 Windows10になって以降、Windows8世代のように方向性を迷うことなく、着実に機能を追加していくのはWindowsの最新バージョンを使うモチベーションにもなり、良い循環が生まれているように感じます。 Windows7の方が良かったからアップデートしない、というユーザー層が生まれるとまたWindows XPのように2020年に駆け込みが発生してしまうかもしれません。 無理やりな乗り換えの押し付けではなく、機能追加で最新のWindows10を魅力的にしていくMicrosoftの考え方は好感が持てます。

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SHA-1の衝突の脆弱性

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SHA-1の衝突の脆弱性

GoogleがSHA-1に現実的な衝突の脆弱性があるという発表を実例をもって公開しました。 https://shattered.it SHA-1というのは暗号化ハッシュ方式と呼ばれるもので、複数の複雑な計算を行い、一つのファイルなどから固定の長さの数値を導き出すものです。これは一つのファイルなどに対して、限りなくユニークになる数値を導き出すものです。 これをどのように利用するかといえば、文字列から生成されるハッシュ値を利用して電子署名やパスワードを原型を残さずに保存したり、ダウンロードするファイルの同一性を示すなどに利用されています。 ハッシュ値は限りなくユニークであることから、同じ文字列などから同じ計算をすれば同じ結果が得られ、またハッシュ値から元の文字列などには戻すことができないことから安全に利用されます。 ハッシュ衝突の脆弱性というのは、同一のハッシュ値を持つ全く別のファイルを容易に作成できることを指します。 上記のURLでは一つのPDFファイルのハッシュ値が全く異なる内容のPDFファイルと同一になり、ハッシュ値によって同一のものであると判定できなくなってしまったという内容です。 同一のハッシュ値を持つファイルを作るための計算は、数学的に考えると可能です。ただ計算のために最高のコンピュータを持ってしても数百年からの時間がかかるようであるとこれは事実上不可能と考えられ、この強度のより強いものを使うことが推奨されます。 今回のGoogleの発表は現実的な時間でこの衝突攻撃を起こすためのアルゴリズムを作り上げたということです。 SHA-1は一時期非常にスタンダードに使われていたので、現在もSHA-1によるハッシュ値を持つファイルはたくさんあります。ただ2005年の時点ではすでに将来的に通用しなくなる危険性があるとして、SHA-2やSHA-3へ移行することが推奨されてきました。 現在でもSHA-1を利用している場合は、この衝突攻撃を受ける可能性が高くなるので、早急な移行を促すための発表です。 Googleが公式に発表しなくとも、未知の脆弱性として攻撃者によって利用されうる状態にすでにあるということで、SHA-1による電子署名やファイルの同一性などを検証する仕組みは早急にアップデートされるべき状態にあります。

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