Windows 10 Technical Preview日本語版が公開されたのでインストールしてみました。 2015/1/26の週との予定でしたが、前倒しで公開されましたね。 インストール時の「準備しています」がかなり長かったです。 最初に公開されたBuildではすっとインストールされた記憶があったのですが… 日本語なのでいろいろ触って行きたいと思います。 はやくスマホ向けWindows 10も出て欲しいですね！
開催日：2014年11月20日主催：株式会社システムキューブ共催：和歌山ゼロックス株式会社後援：和歌山県経営者協会会場：和歌山ビッグ愛1203会議室 経営者・経営幹部向けに、サイボウズ株式会社中村龍太氏、株式会社船井総合研究所斉藤芳宣氏を迎え、生産性向上で利益を出した企業の実例を挙げながら、今後の企業のあり方、売り上げの伸ばし方を講演いただきました。 中村講師にはサイボウズ株式会社Kintoneを使った現場の業務改善、効率アップの事例と、Kintoneの実際の操作について実演をいただきました。とても使いやすく、また効果がすぐに出るのがわかりやすい内容でした。 また斉藤講師にはドイツ企業に学び、いかに自社のあり方を武器にかえていくか、企業戦略的なものから、短期的に実行可能なものまで、他者との違いを明確にする差別化についてわかりやすい見方をお話しいただきました。 企業の力を向上させるとともに、現場での生産性をも向上させ企業の力をアップさせていく、それぞれの視点のお話が聞けセミナーとなりました。
マイクロソフトが自社のアプリケーション実行環境.NET Framework(ドットネット フレームワーク)のソースコードを公開する方針を明らかにしました。 これは一部分を公開するのではなく、広く開発者の参加を求め、.NET Coreとよばれる機能の中枢部分を公開して作成するというものです。 この決定はかなり大きな発表で、業界内での反響は大きいです。 .NETを公開する意義 .NETはC#やVisualBasic.NETなどで作成されたアプリケーションを動作させるために必須のもです。 これが今後Windows以外のプラットフォーム、LinuxやMac OSなどでも動作するようになります。 とはいえ今回公開されるのはCore部分とよばれる、いわゆるフォームなど画面の機能を省いたもので、サーバー側で動くサービスを作成するために提供される形になります。 .NETはJavaよりも新しい製品なので、より生産性の高くなる仕様を盛り込んでおり、さまざまなスキルの開発者に多くの機能を提供しています。 これをマイクロソフトは、Windowsの業界内での地位を確固とするための基盤としていました。比較的新しいC#やVisual Basic.NETも開発者の総数はとても大きいものです。 昨今のクラウドや、タブレット、スマートフォンの登場により、よりサーバー側で機能を大きく持ち、パソコンよりも非力なクライアント上で動作するサービスが増えてきています。 そうなるとサービスや、アプリケーションを構築する際に、サーバー側にコストが偏ることになります。 現在Windowsの動作するクラウドWindows Azureをマイクロソフトは公開しており、それが.NETが唯一動作するクラウド環境でした。クラウド業界ではコストパフォーマンスでAmazonなどが大きなシェアを占めるようになり、トータルのコストを考えるとインフラはAmazon、サーバーOSはLinuxが選ばれることが多くなりました。 そうなれば自然とLinuxで動作するソフトウェア開発、実行環境が選ばれますので、それまでは大多数だったWindowsだけのエンジニアの比率は小さくなっていってしまいます。 Linuxでリッチな開発環境と機能をもつ.NETが動作するとなると、.NET技術者をサーバー側のソフトウェア開発者にも充てることができるようになり、スマートフォンやタブレットなどのマルチプラットフォームを相手にしたサービス開始までの選択肢が広がります。 これはエンジニアとしても活動の範囲が広がり、より.NETの習得に意義を見いだすことができます。 オープンソースとマイクロソフト Windows Serverのセールスポイントの一つであったActive DirectoryをLinuxのプロジェクトSambaに提供するなど、マイクロソフトはLinuxと協調的な姿勢を示しています。 サーバー、クライアント、すべてをWindowsで固めると割高になるために、マイクロソフトの技術を避けた社内システムを構築する方向性もみられ、それがGoogle Appsなどのクラウド製品の導入のきっかけになりつつあります。 マイクロソフトも自社で開発した技術が無用なものになれば、それまでの研究開発費は無意味になってしまいます。 業界内でも最高度の品質と性能を持つマイクロソフトの技術を、Windows環境の普及と囲い込み、という目的だけでは守りきれないという判断もあるのではないでしょうか。 使いこなすことのできるエンジニアあっての技術です。エンジニア数が減ればプロジェクトの維持が難しくなりますので、自然と技術のシェアも低下していきます。 このようなオープンソースなどの取り組みは、マイクロソフトの技術力の高さを業界内でも大きく示すことになり、エンジニア離れを減らす効果が期待できそうです。 機材費、開発費、運用費など、トータルの判断で.NETなどマイクロソフトの技術を選ぶのであれば、プラットフォームもWindows ServerやWindows Azureを使うことの意義が出てきます。 より長期の戦略において、今回の.NETオープンソース化はマイクロソフトの今後に大きな影響を与えそうです。
Googleが開発したChromeOSを搭載した廉価版ノートパソコン、Chromebookが法人だけでなく一般向けに発売開始されました。 Chromebookの特徴としては、起動が非常に早いこと、Windows搭載パソコンにくらべて安価なこと、軽量で長時間バッテリーが持続すること、などが挙げられます。 ChromebookはGoogleアカウントでログインすることと、オンランで使用することが最低限の条件になっています。 またWindowsに比較してChromeOSはいろいろと制限がありますので、その違いを意識して利用する必要があります。 Chromebookと比較するもの 価格帯、性能、制限など様々なことを考えるとChomebookは様々な競合があります。 一つはWindows搭載ノートパソコン、ひとつはiPadやAndroidタブレットです。 Windowsノートパソコンはこの三つの中では、ほぼオールマイティで、Chromebookやタブレットにできて、ノートパソコンにできないものはありません。ただOffice、携帯性、バッテリ持続時間などをすべて満たすには、それなりの費用がかかります。 Chromebookは安価なノートパソコンとして使うことができるものです。制約が多いですが、制約内で使うのであれば十分なノートパソコンとして作業性を持ちます。 タブレットは携帯性、デザイン性、バッテリ持続時間などがこの中ではトップになりますが、その分作業性は最低限のものになります。 WEB閲覧・メール・SNS・Youtubeなど Chromebookではオンライン利用が前提で、そもそもChromeブラウザを基として作られていますので、パソコンのChormeブラウザで実現できていることはすべて実現できます。 この分野ではタブレットの方が携帯性などで優れていることと、マルチタッチパネルでの操作に慣れてしまうと、トラックパッドを利用した従来のノート型を選ぶ理由は減少するかもしれません。 この辺りについては、すでにスマートフォン含め、どんな機器でもできることなので、特段にChromebookが強い、弱いということは見当たりません。 ChromebookにはFlashプレイヤーが組み込まれていますので、タブレット機器でFlashに強いものは少なく、Flashで動作するゲームや、Webアプリケーションについてはタブレットよりも強い部分になります。 アプリ利用 Chromebookはあくまでオンラインでの利用が前提になっていますので、オフラインのアプリ利用はかなりの制限を受けます。 タブレットのアプリも、サーバー依存しないものであればオフラインで使用できますので、Chromebookよりは自由度は高いと言えるかもしれません。 Windowsは従来型のオフラインのアプリが充実しており、とくにOfficeのような強力なソフトがファイルとともに内蔵の大容量ハードディスクから利用できるのは未だ強力な部分です。ネットワーク環境の利用不可、という条件ではWindowsノートパソコンより有利なものはおそらくないでしょう。 入力・出力 キーボードによる入力ができることは、やはりタブレットに比較すればビジネス用途として大きなアドバンテージです。 タブレットにBluetoothキーボードなどで入力手段を強化する方法もありますが、その利用頻度が高いのであれば、フルピッチのキーボードを持つChromebookに利があります。 出力、とくに印刷という面に関しては、Chromebookはタブレットとほぼ同等で不得意分野、と考えて間違いありません。USB型のプリンタを接続することはできません。Wi-Fi接続のプリンタにも直接の接続は不可能です。 Chromebookに対応したプリンタドライバが時間が経てば登場する、ということもおそらくありません。 おおよそほとんどのプリンタについてドライバが用意されているWindowsパソコンとは比べることはできません。 Chromebookはクラウドの端末機器ですので、思想としてはペーパーレスを目指すものになります。 一部対応のプリンタにWi-Fiで接続できるタブレットの方が印刷面では有利といえます。 ファイル共有 ファイル共有という点について、タブレットとChromebookはほぼ同等です。なんらかのオンラインストレージを利用した共有が必須です。 Google DriveというサービスがGoogleアカウントを持つユーザーには提供されていますが、これを利用し限定した相手にファイルを共有する場合は、共有相手もGoogleアカウントの保有が必須です。 同じネットワークに接続してもWindowsファイル共有を使うことができないのは、Chromebookとタブレットに共通の特徴でしょう。 ChromebookはUSBメモリやハードディスクは接続できますので、それを介したパソコンとのファイルのやり取りは可能です。 出先用パソコンとしてのChromebook Chromebookの能力を最大限発揮するためには、普段使うWindowsパソコンや、MacなどでChromeとGoogleアカウントを利用していて、出かける時にChromebookを持って行くという形になりそうです。 そうすれば、Googleドキュメントやスプレッドシートなどのファイルの続きをシームレスに編集することができますし、パソコンでインストールしたChromeで動作するアプリも使用可能、ほぼ閲覧専用に近いタブレットなどに比べれば、作業性は非常に高くなります。 それまで手書きのメモ帳に書いていた内容などもGoogleドキュメントに素早く入力し、必要な人にはGoogle Drive内のアドレスをメールで伝達すれば、情報共有ができます。 省電力なChromebookはバッテリも長持ちしますので、電源ケーブルなども持たず、スマートフォンなどでのテザリングの環境さえ持ち運べばそれで十分、普段のパソコンの出先利用ができます。 出先までプリンタを持って行って印刷するということはあまりないケースでしょうから、プリンタの問題も発生しません。 印刷や他のOfficeなどとの連携は、帰社・帰宅後に普段のパソコンから行えば出先での作業の後工程として行えそうです。 自宅用にタブレット一台で十分間に合っている、という方には、Chromebook一台でも置き換えはできるかもしれませんが、置き場所のとらなさ、軽さなどではChromebookに優位性はあまり感じられません。 あくまで持ち出し用途のサブノートパソコンとしてChromebookをつかえば、コストパフォーマンスでWindowsパソコンより優位になりえます。
システムキューブでもOffice365 Soloを導入してみました。 導入するメリット 導入するメリットとしてはPCの増減に関わるライセンスの管理が簡略化されます。 またインストールメディアや、プロダクトキーの管理も不要になるため、状況に応じたインストール、アンインストールが行いやすいです。 プリインストール版のOfficeはそのPCで動作させることがライセンスの条件になります。 パソコンが故障したり、使わなくなった場合は、他のパソコンへインストールして利用するのはライセンス違反になります。 またOffice2013ではライセンスキーのみの状態で販売されますが、このライセンスキーを慎重に保管する必要があります。 Office 365Soloはパソコンに紐付かず、メールアドレスに紐づくライセンスですので、利用者に割り当てられたパソコンが変更されても、そのままの構成で使い続けることができます。 Office 365 Soloは現在Office 2013 Professionalと機能的に同等ですので、開発などでACCESSを利用するのにも同一の金額で利用することができます。 購入 office.comにMicrosoftアカウントでログインしStoreから購入すれば、オンライン決済年額¥12,744ですぐに利用開始されます。 購入時のMicrosoftアカウントに紐付くので、ライセンス番号なども発行されません。 ブラウザからOffice.comにログインし、アカウントの画面からインストールを選ぶとそのPCにインストールが開始されます。 Officeがインストールされていないパソコンでもブラウザからログインすれば、現在インストールされているパソコンの状況、また非アクティブ化などもアカウント画面から可能です。 インストールされたままハードディスクが故障した場合も、この画面からコンピュータ名を指定してライセンス削除が明示的にできます。 明示的にライセンス認証の解除ができるようになったのは記憶の限りではOffice365が最初ではと思います。 何度かの故障で複数台にインストールしたことになり、電話での認証が求められるようなこともほとんどなくなるわかりやすいシステムです。 また常に最新版が導入されるのも、アップデートの時間や手間が省かれ初期設定時間を削減できます。 気をつけるべき点 Office365だけでなくOffice2013はクイック実行、というオンラインでインストールする方式を取っています。 この方式は最新版のOfficeを常に配信するところが便利ですが、ネットワークの状況により、インストール中にインストールファイルが壊れてしまうことがあるので注意が必要です。 またインストール途中に再起動をかけてしまった場合にも、この状態になりやすいです。 壊れてしまった場合、アンインストールも実行もできない状態になることに何度か遭遇していますので、下記URLのアンインストールツールを使い、一からインストールの必要があります。 http://support.microsoft.com/kb/2739501
iPhoneはiOSを搭載した唯一のスマートフォンですが、おおきなスマートフォンのくくりの中で、特異な存在か、といえば、大半の方にとってたくさんの選択肢のうちの一つです。 Appleには他スマートフォンメーカーに比べると、ブランド力があるという点では一歩飛び抜けています。 元々Appleはパーソナルコンピューターのパイオニアとして持っていたカリスマ性や、ブランド力を一度失いかけ、スティーブ・ジョブズ氏復帰後の時代にそれを再び取り戻した経緯があります。 しかし近年iPhoneも退屈になったという声が聞かれる中で、このブランド力をどうやって維持していくのかが、今回のMac OSの最新バージョンYosemiteに現れていると考えています。 iPhoneの端末としてのMac iPhoneを様々な機器のハブにする戦略の中で、MacもiPhoneを通信のホストとして見立てた場合、端末としての機能が大幅に拡張されました。 これはかなり驚くべき事で、コンピュータにおけるホストと端末は、ホスト側の性能が大きいことが基本でした。 当然iPhoneは現在のパソコンと比べれば小さい規模のコンピュータです。ただ3G、LTE、VoLTE、GPS、Bluetooth4.0、Wi-Fiなど通信の機能をコンパクトサイズでリッチに持っています。 iPhoneに着信した通話、メッセージをMacで受けることができる。iPhoneのインターネット共有をMacからONにする。Macの作業をiPhoneで移動中に続け、移動が終われば再びMacでの作業に戻れる。 iOS8とYosemiteでこのような機能が追加されました。Yosemiteとしては受ける部分だけを作ればよいので比較的安定感がありますが、iOS8はホストになる側ですので、かなり大きな改修となった跡がいくつも見受けられます。 Macintoshが登場した時から通信機能は重視されており、かつてはケーブルの届く範囲、Wi-Fiの届く範囲から、現在世界中に広がる3GやLTEを使えば、どこからでもネットワークごしのサーバーを利用できます。 通信SIMを搭載できるノートパソコンなどは今までも多くありましたが、普及度として低いのはやはり用途が限定されるためでしょう。別に電話も持たねばなりません。 筆者のようにMacとiPhoneを合わせて利用していると、最大限に恩恵を受けるアップデートであることは確かです。 ただこのiPhoneとMacの融合が、現在圧倒的に多いMacを持たないiPhoneユーザーにとって必要でないことも確かでしょう。 iPhoneの付加価値と競争力 ハードウェア面で見れば、液晶ディスプレイの精細度、プロセッサメモリ搭載量、BluetoothやNFCなどの通信機能、AndroidとiPhoneの差はほとんどないと言っていいでしょう。 iOSはソフトウェアで拡張できそうなことは、なんでも実装していっています。健康管理のHealthKit、家電管理のHomekit、Mac OSから引き継いだCore AudioでDTMにも対応など、使い始めればiOSとiPhoneに囲い込まれてしまう独自機能をいくつも持っていますし、サードパーティーにも新たな商品展開ができる下地を作っています。 今回のYosemiteもBluetoothを使ったiPhoneの機能拡張の一つになります。 AppleWatchはAppleのiPhoneの付加価値を強化する戦略のようです。まだリリースまで時間があり、どれだけの効果を示すのかは今の所わかりません。 もうすでにスマートフォンは文房具のようにありふれたもの、コモディティであるとAppleは認識していると考えます。そもそもそうなることはリリース時から想定されていたでしょう。 IBMは現在のPC/ATというパソコンの規格を定めながらも、パソコン事業からは撤退しました。IBMはコンピュータ界の巨人でブランド力としては十分なものがあり、汎用機やサーバーとセットでパソコンを販売する相乗効果もありながらも、利益率の低いパソコン事業を売却しました。 利益率を下げてのシェア争いになれば、このような未来が見えます。土壇場まで追い詰められているわけではない今の状況から、いかにスマートフォンだけでないコンピュータ企業Appleとしてのブランドを強くし、広げていけるかという試行は続けられていくでしょう。
パソコンが故障した際にすぐに復旧可能とするためにバックアップは必要です。 小規模オフィスで10台前後のパソコンがある場合、そのバックアップ先をどうするか、ということについては様々な選択肢があり、NAS(ネットワーク型のハードディスク)などで一元管理をなどを検討される場合も多いと思います。 筆者としてはUSB接続のポータブルハードディスクを台数分購入し、Windowsでの標準のバックアップ(Windows Vista以降に標準搭載)を使用する方法がベストではないかと考えます。 そう考える理由としては、NASの運用はそれなりにコストが必要だからです。 NASの運用コスト 専属のシステム管理者がいらっしゃる場合は、このNASの運用コストなどについてご存知のはずですので、そうではない方向けに書いてみます。 一般に販売されている小規模なNASはRAID1かRAID5など、ハードディスク装置が一台故障した場合でもデータを失わない冗長化という機能を持っています。 このRAIDを実現するために、多くのNASはLinuxをベースにした一つのパソコンの形になっています。 LinuxでRAIDを実現するためにはLinuxのファイルシステムを使う必要があります。ファイルシステムはWindowsではNTFSなどが利用されています。 これらに互換性は一切ありません。Windowsのパソコンにこれらのハードディスクを接続しても認識することはまずできません。 NASの本体に組み込まれたシステムなしにこのハードディスクの中のデータにアクセスすることは簡単なことではありません。 またNASのシステム自体を操作してトラブル対処するためには知識の習得が必要になりますので、コスト低減のためには業者との保守の契約を結ぶの現実的です。 ハードディスク故障時はハードディスクを交換し、そこからリビルドというRAIDの再構築が必要となりますが、このリビルドがうまく行かない場合NAS内のデータを失ってしまう危険性もありますので、障害発生前に手順通りにリビルドが完了するのかをあらかじめテストしておくべきです。 上記の理由からRAIDで構成されたNASにもバックアップは必要になりますので、4TBのNASであるとすれば、それをバックアップする別の4TB以上のストレージが必要になります。 USB接続のポータブルハードディスクの場合 USB接続のポータブルハードディスクの場合、1TBのもので一台¥8,000程度で購入できます。 10台をバックアップする場合は¥80,000必要となりますが、NASを導入することを検討する場合、¥80,000の予算ではかなり限定的なものになります。NASの保守も年単位で保守料が発生しますので、使い続けるには相応のコストが必要です。 NAS本体の金額は容量以上にシステムの堅牢性や、電源など各種構成機器で大きな差がつきますので、安くて容量が多ければお得という考えはある程度のリスクを伴います。 低価格NASは正常に動作しているうちは大丈夫でも、故障発生時により高価なNASと大きな差ができると考えるとわかりやすいです。 業務で使用するパソコンであれば、本体内蔵のハードディスク、バックアップ用のハードディスクの二台が同時に故障しなければよいことになりますので、NASで集中的に管理をするよりも運用は簡単です。 またバックアップのハードディスクへの書き込みが不良となれば、汎用品ですので新たなハードディスクの調達は難しくありません。 本体側ハードディスクの故障時もパソコンのメーカー保守で修理された後に、そこからバックアップを復元すればすぐに復旧します。これらはWindowsの標準機能ですので、複雑な専門知識は必要ありません。 ポータブルHDDを利用するとトータルでは安価になりますが、一元管理ではないので、盗難防止や定期的に実行されているかを確認するなどに注意を払う必要があります。 NASにせよ、個別のバックアップにせよ、業務上のデータを失わないためのバックアップは必要不可欠です。 最も重要なことはデータを失わないこと、業務を止めないことですので、失われる時間や費用を考慮して、よりよい方法を選択されることをお勧めします。
次期WinodwsはWindows10になることが決まるようです。 Windows10ではデスクトップを重視し、従来通りのスタートボタンを付けるという原点回帰が行われます。 やはりタイル状のタッチパネル向けユーザーインターフェースであることが、デスクトップやノート型PCのユーザにとって抵抗感のある部分でした。 このままではWindows XPのように、主に企業でのWindows7サポート期限切れまでまでの使用が目に見えていますので、マイクロソフトも何かしらアップグレードを促し、全体のサポートのコストを減少させていきたいはずです。 またWindows10ではWindows PhoneやWinodwsタブレットなどスマートデバイスと、デスクトップ、ノート型のWindowsを一つにまとめることが一つの重要な部分になっています。 Windowsバージョンアップの難しい部分 マイクロソフトはソフトウェア製品であるWindows、Windows ServerとOfficeがその大きな柱になっています。 ハードウェアはDELLやHPをはじめとした、ハード専業メーカーと連携することでパソコンの普及で大きな役割を果たしてきました。 ハードウェアメーカーからは、より高利益のパソコンを売りたいという要求があり、Windowsの世代交代ごとに必要最低限のスペックが高くなることが求められました。 よりメモリが必要で、最新のCPUが必要で、グラフィックス能力が必要なパソコンがたくさん売れれば、それらを抑えた廉価品よりも利益率は上がります。 要件はWindows98からXPに、XPからVistaに代替わりする際に大きく変わりました。98からXPは安定性などで大きなユーザーのメリットがありましたが、XPからVistaはVistaのリリース時のこなれてなさから、新しいパソコンに買い替えたのに遅い、という逆効果をもたらしてしまいました。 これがXP現役時代の異様な延長を生んだことは確かです。 タブレットPCとデスクトップPCの融合 マイクロソフトは一方で、iPad登場より遥か以前からタブレットPCの普及に何度か挑戦しています。 従来のWindowsの動作条件を満たすタブレットは、どうしてもノート型パソコン並みの部品点数と大きさ、重さが必要なので、タブレットでなくては実現できない、ということがない限りはノート型パソコンを置き換える理由がありませんでした。 専用ペンのタッチパネルから、静電式マルチタッチ、ハードディスクからフラッシュメモリ、超低電力で動作するプロセッサ、これらが整い、いまのWindowsタブレットはようやく一般利用者向けの製品として成立し始めています。 Windows10ではパソコン、タブレット、スマートフォンそれぞれのデバイス向けに別々の派生版Windowsとして提供していたものを、一本化していくという方針を打ち出しています。 そのためにマイクロソフトが取り組んでいるのは、Windowsの軽量化です。Windows10の必要最低限スペックはWindows Vistaとほぼ同等です。これはAtomなどの省電力ながら処理能力の低いプロセッサや、iPad相当の1GBのメモリでも動作することを目指しています。 ここを高く設定すればタブレット競争で勝ち残ることはできませんし、これに成功すればWindowsはタブレットの市場でもシェアを確保することができます。 デスクトップなどであれば、今まで通りの十分なパフォーマンスを発揮しつつ、スマートフォン、タブレットでも同等の使用感を提供する、という方向により大きくマイクロソフトは舵を切ろうとしているようです。
iPhone 6とiPhone 6 Plusの2サイズは、現在までのiPhoneの中でも最も大きいモデルです。 サイズが大きくなると、画面の表示領域が大きくなるのはユーザーの使用感に関わる部分です。 今回iPhoneへiOS8を搭載することが、このサイズ変更の最も大きい要因であると考えます。 大きさ=バッテリー容量 サイズが大きくなると、設計の上でより大きなバッテリのための場所を確保できます。 近年のスマートフォンは機能が拡張されても、無線やプロセッサのチップが乗った基盤はむしろ小さく改良されるぐらいで、大きくなることはありません。 その分、どれだけ多くバッテリをのせることができるか。バッテリをたくさんのせることができれば、携帯としての待機時間、使用時間を伸ばせるのはもちろんとして、プロセッサをより高速に動作させることができます。 iPadとiPhoneは全く同じプロセッサをのせていたとしても、iPadはiPhoneに比べれば莫大なサイズのバッテリーを搭載していますので、プロセッサを最大限のパワーで動作させることができます。 パソコンに詳しい方であればわかるかもしれませんが、動作クロックをあげることができるのです。 この動作クロックは動的に変更させて消費エネルギーを変化させることができます。 iPhoneのような小さな機器はいかに動作クロックを上げている時間を短くできるかというところが重要になります。 スマートフォンとしての能力向上の意味 iPhoneは今ままでもAppleの開発するアプリ、開発者の開発するアプリ、これらを軸として、持ち運べるコンピュータとして認知を広げていきました。 今回のiOS8では、開発者向けに大幅な機能向上を行っています。 サードパーティーのIMEや、アプリ間の連携、ゲーム用の新しいフレームワーク、HealthKitやHomeKitなど外部機器とのより複雑な連携。 これら一つ一つは、iOSがそもそも持っていた隠し機能を開発者に向けて公開したものではなく、安全な形で使えるように新たに作り上げたものでしょう。 iOSの基幹部分の大きな改修が必要であったただろうことが、iOSのアップデートの容量と、必要空き容量に現れています。 iOS6からiOS7のような見た目の変更の際は、大きな内部改修を伴わないことが多いです。ですからiOS8になってからの不具合は今までより多く目にすることが多く感じます。 これらiOSの開発者機能の追加は、ユーザーにとっても開発者にとっても魅力的なもので、iOSアプリでの可能性を大きく広げます。 しかしながらそれだけの機能が利用できるようになると、よりパソコン寄りなアプリも作り出されることになります。 パソコン寄りなアプリは、どうしてもiPhoneの能力を最大限使うことを必要とするでしょう。そうすればプロセッサはより長い時間クロックを上げた状態で動作しなければならなく、またバックグラウンドでの動作も行うかもしれません。 そのために、バッテリ容量の増加はさけられないことです。 Appleはあくまでスマートフォンでできることをあえて制限し、携帯電話としての利用性を高めてきました。 これからはより持ち運べるコンピュータとしての側面を押し出していきたいということでしょう。 Androidへの追従か？ ここまで機能追加したことは、Androidの機能の追従である、という意見はおおむね正しく、間違っていません。 Androidはかなり早期から、スマートフォンはパソコンであることを前面に押し出していました。ですからスクリーンサイズを大きくし、プロセッサをより早く、メモリをより多く、というパソコンの路線をそのまま継承しています。機能のリッチさが、他のメーカー製品との差異になります Androidはハードだけでなく、OS部分もカスタマイズが各メーカーでも可能で、より大きなバッテリを持っていても利用可能時間はまちまちですし、高速なプロセッサや大きなメモリを搭載している機種に適応したアプリを作れば、他のAndroid機種の利用者は同じ体験を得ることができません。 これもとてもパソコンらしい部分です、と同時に開発者にとっては悩ましい部分で、ターゲットの環境が分散していると、どれにでも対応するものを作るのはとても難しいです。 結局最低ラインの機器でも動作することが条件になってしまいます。例えるとセレロンではまったく動作しないソフトというのは、ゲーム以外ではなかなかリリースできないようなものです。 Appleの考え方 問題を複雑にしないことがAppleの現在の考え方の中心になっています。 AppleはハードとOSを同時に提供できる立場から、これらの断片化をコントロールすることができました。 またAppleはハードで利益を上げることを忘れることはありませんので、過剰スペックで利幅を圧縮することはないでしょう。 高性能な部品を安定的に安価で仕入れができるようになると、自社の機器に採用します。思想としては革新的であったとしても、iPhoneが個別のスペックをみれば最先端を走っていたことは今までもありません。 パソコンやスマートフォン、タブレットをすべてひっくるめ、個人利用のコンピュータがどのような形に落ち着くかについてAppleはおそらくビジョンを持っていることでしょう。コンピュータはもっとシンプルになるというのが、ジョブズCEO時代からの思想です。 ただ今はまだそのビジョンを実現させるのは様々な意味で早すぎ、土台が整うまでは徐々に物事を進めていくしかないということです。
マイクロソフトは日本での家庭向けOffice365の発売を発表しました。 10月17日から提供されるようです。 Office365は現在までの買い切り制のOfficeのパッケージではなく、購読制(サブスクリプション)として月額を払い続ける限り最新版のOfficeを利用できるもので、海外では既に発売されていて、現在Office365は家庭用として既に普及しています。 日本での発売内容 日本でのOffice365の展開はOffice PremiumとOffice Soloになると発表されています。 Premiumバージョンはパソコンとともにバンドルされた形での発売のみのようです。 永続的というのでバンドルされたパソコンがある限り使い続けることができるものと考えて良さそうです。一般にいわれる購読制ではないライセンス制のOffice365製品の模様です。 Office Soloは単体で発売される一年更新の購読制のもので、海外で発売されているOffice365Homeに近い形態のものです。 一つの契約で二台までの所有パソコンに最新版OfficeのProfessionalバージョンがインストールできます。一年間で¥1,1800(税別)ということです。 Office365は今までのOfficeとどう違うのか Office365は常に最新版のOfficeに自動的に更新されます。 現在までのようにOffice2010を対応可能な時期まで使う、という形では利用できません。 初期投資額はOffice365Soloであれば安価に押さえられます。 しかし現在日本ではOfficeはパソコンとのバンドル販売が多く、Office付きのパソコンを買えばあまり意識しない部分です。 Office365 Soloと同等のOffice2013 Professionalは現在オンライン販売で¥42,000です。 実際は家庭用でAccessのついたProfessionalまで必要という方は少ないと考えます。 Word、Excel、PowerPointで構成されたHome&Businessは一番需要が高いでしょう。これは¥25,000ほどですので、今までの3年感覚の更新であればOffice 365 Soloのほうが少し高くなります。 Office2013をそのまま使い続けたい場合は、そのぶんだけOffice 365は高価になると考えることもできます。 Office365日本展開の狙い 今回発表されたOffice 365 Premiumは単にパソコンバンドル版のOfficeが自動的に更新されるようになっただけのもので、これまでマイクロソフトがOffice365として各国で発売しているものとは少し違ったものです。 Officeはやはりバンドル版を重視したいというこれまでの日本での展開を踏まえています。 一方でSoloは各国で発売中のOffice365と近い形態ですが、米国で発売されているOffice 365 Homeは家族のパソコン5台までインストールが可能となっていて、月額$9.99です。海外では購読制の割高感をこのインストール台数で補っている部分があるのではと考えます。 Officeはバンドルで本体価格に含めて購入することが日本では多いです。 海外では自宅用パソコンにOfficeはいらないが、初期投資が不要なら導入しようということで、Office365発売後にシェアが増加したという経緯があります。 OfficeとWindowsパソコンは同時購入するものという市場がある中で、Office365のような購読制の導入をためらうのは仕方のないところかもしれません。Officeの付属したものを求める消費者ニーズに応えるべきパソコンメーカーからの要望もあるのかもしれません。 Officeの自動更新は、マイクロソフトとしては推し進めていきたい部分でしょう。旧バージョンのサポートコストが下がるので、最終的にはこの形に統一できればと考えていることでしょう。 ただバージョンアップすることにより、多少の互換性の差がある場合などは注意が必要です。家庭用であればまだしも、評価が固まるまで導入をストップする業務用でこの形が歓迎されることはしばらくなさそうです。 筆者としてはこの形は歓迎です。Officeは家庭用のパソコンに積極的に導入したくはありませんが、一年ごとに見直せるのなら一度導入を試みてみるのもいいかと考えています。