お知らせ

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.NET5

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.NET5

マイクロソフトは.NET Frameworkを次のバージョンで.NET 5とし、.NET Coreと統合されたマルチプラットフォーム、マルチデバイス、さまざまなプログラミング言語で利用できる形に進歩すると発表しました。 これまではWindowsで動作する.NET Frameworkと、他のプラットフォームでも動作する.NET Coreとは機能の差異がありました。 .NET CoreはWindows FormやWPFなどGUI機能を持たない形でリリースされましたが、これが今後.NET Frameworkと統合されます。 .NET Frameworkは2019年4月のバージョン4.8を最終バージョンとし、2019年9月の.NET Core3.0が次のバージョンとなります。 2020年9月に.NET 5として完全に統合され、今後メンテナンスや機能追加は.NET 5に集約されることになりました。 .NET 5では様々なOSでのASP.NETの実行、Windows FormやWPFを利用したアプリケーションの実行、Xamarinを利用したモバイルアプリの開発など、Windows開発で培われた技術を様々な用途で活かせる大きなプラットフォームとなります。 Microsoftが.NET FrameworkをWindows開発の強みとして打ち出して17年になりますが、ここにきて時代に合わせ幅広く利用されるものとして再定義されたと感じるところです。

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GitHubが無償ユーザーにプライベートリポジトリ提供

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GitHubが無償ユーザーにプライベートリポジトリ提供

オンライン型のバージョン管理システム最大手のGitHubは、小規模・個人向けの無償サービスでもプライベートリポジトリを利用が可能となりました。 小規模・個人のユーザーもリポジトリを公開せずにGitHubを利用することが可能となります。 GitHubはそれまで無償ユーザーにはパブリックリポジトリの作成のみを認めており、無償でGitHubを利用する場合全てのコードやプロジェクトを公開した状態でのみ利用できました。 これはオープンソースプロジェクトや個人の作業用などには無償で使えるサービスでありましたが、商用でコードを公開したくないものなどでは無償では利用できない形となっておりました。 プライベートリポジトリは有償ユーザーに提供されているのみでしたが、今回のサービス内容変更で共同作業者が三人までの小規模なプライベートリポジトリを無償ユーザーでも無制限に作成可能となりました。 プライベートリポジトリで多数人での参加が必要となる場合は、月額7$の有償プランが今後も必要となります。 GitHubがマイクロソフト社によって2018年に買収されて以降で最初の大きなサービス変更で、個人利用者にとってもよりGitHubが使いやすくなる変更でしょう。

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Microsoft製品のサポート期限について

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Microsoft製品のサポート期限について

2019年になり、今年以降のMicrosoft製品のサポート期限について確認していきます。 2019年はMS SQL Server2008および2008 R2が7月に延長サポート期限が終了します。 それ以降はセキュリィについての脆弱性が発見されても修正されることはなく、早めのリプレースが必要となります。 2019年に延長サポート期間が終了するメジャーな製品はこれだけのようです。 2020年は激動の年となり、たくさんの製品が延長サポート終了になります。 Windows7が1月、Windows Server2008も1月、Office 2010が10月に延長サポート終了となります。 定期的なWindows Updateが終了し、セキュリティパッチが配布されなくなります。 これに伴って2019年後半はWindows7を搭載したPCのリプレースが大幅に進むことになることが予想され、Windows XP延長サポート終了時のようにPCの入手が難しいくらいの需要増となる見込みがあります。 まだあと一年と考えているうちにPCの入手が難しくなるほどの時期になってしまう恐れがあります。 今年最初にこれからWindows 7PCのリプレースについてであっても遅くはないと思うところです。

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Windowsにサンドボックス機能が搭載

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Windowsにサンドボックス機能が搭載

Windows10の今後のアップデートでサンドボックスが機能として追加されることが明らかになりました。 サンドボックスは独立したアプリケーションの実行環境で、サンドボックス外のファイルやシステム、メモリに対して影響をおよぼさない仕組みです。 安全性に不安のあるアプリケーションなどもサンドボックスを利用すれば安全に実行することができ、サンドボックスを閉じてしまえばその他への影響を心配せずにアプリケーションを終了できます。 実装としては最低限度の仮想マシンと似た仕組みとなるようです。 スマートフォンもセキュリティのためにほとんどのアプリはサンドボックス上で動作しています。 アプリが操作できるファイルはアプリのサンドボックス内でのみとなっており、他のアプリのファイルやシステム領域を操作できない仕組みです。 Windowsもアプリケーションの実行にサンドボックスを積極的に取り入れていくのかもしれません。 ウィルスなどの危険なものもサンドボックス上で動作を確認するなども可能ではありますが、サンドボックスの仕組みの未知の脆弱性を攻撃する可能性もあります。 そもそもお互い干渉できないはずの仮想サーバーが、他の仮想サーバーを操作するプロセッサーの脆弱性が今年発見されたりなどもありました。 サンドボックスだから何もかも安心ではありませんが、独立した仮想マシンを作ってアプリケーション操作するなどの手間が不要となり、主に開発の分野で役に立ちそうな機能です。

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ブラウザーEdgeがChromiumベースへ移行

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ブラウザーEdgeがChromiumベースへ移行

Windows 10の標準ブラウザーであるEdgeが独自開発のものからオープンソースChromiumをベースにしたものへ移行されることになりました。 ChromiumはGoogle Chromeに利用されているHTMLレンダリングエンジンです。実質的にEdgeとChromeはHTMLやCSS、javascriptなどが互換性を持つことになります。 これによりWEB開発者はEdgeでの検証を今後スキップすることができるようになります。 現在ブラウザシェアはGoogle Chromeが半数以上を占めています。それに対してEdgeは10%に満たないシェアしかありません。それについてMicrosoftが独自のHTMLレンダリングエンジンを開発し続けるコストに意味を見出さなくなったものかと思われます。 今後ChromiumベースのEdgeはWindows7や8.1、macOSなどにも提供されるということです。 Windows7以降でもEdgeが利用できるようになることで、Internet Explorerのシェアに対する影響は不明なところです。 古いブラウザーであるInternet Explorerの存在はWEB開発者にとっては互換性を取るために最も苦心するところですが、ActiveXが動作するなどの条件があり今だに脱却できないシステムなども多くあります。 今回のEdgeの方針転換がWEBブラウザシェアに対してどのような影響を及ぼすのかは今の所不明ですが、現状のChrome優位は動くことはなさそうです。  

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新機能を追加したExcel 2019リリース

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新機能を追加したExcel 2019リリース

マイクロソフトの表計算ソフトExcelが2019版をリリースし、新機能が複数追加されました。 今回大きな変化としてはAI機能を搭載し、ユーザーに対してExcelがデータ内容をみてグラフ作成などを提案する新しい機能が追加されました。 またuniqueやsortなどの関数が追加され、vlookupなどのデータベース寄りな関数が高速化されたということです。 vlookupはデータ量が膨大になるとかなりの時間を必要としていたため、これを利用していたワークシートの効率は高まることになりそうです。 またスマートフォンなどのカメラで撮影した画像から文字や数値を自動入力することなども可能となります。 表計算ソフトではExcel一強という状態からGoogle Spreadなどの競合が多く現れ、必ずしもExcelでないとできない、あるいはExcelが機能的に見劣りするなどの状態にありました。 Excelもかつての王者として復権を目指していくという方針が強く現れているように感じるところです。 AI機能などについてすぐ実用になるものなのかは不明なところではありますが、今後ブラッシュアップされていくことで新しい仕事効率化ツールとして変化していくのではないかと思います。

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Office 365 Soloがインストール台数規制を緩和

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Office 365 Soloがインストール台数規制を緩和

家庭用の月額制Microsoft OfficeであるOffice 365 Soloのインストール台数規制と同時ログイン数を2018年10月で同価格で緩和するという発表が行われました。 Office 365 Soloはインストール可能PC数は2台まで、複数端末からの同時ログイン数も2台と設定されていました。 これが緩和によってインストール台数は無制限、同時ログイン数は5台までとなります。 Office 365 Soloは家庭向けのものとして、家族複数人で利用できるものになったと言えます。 米国をはじめとした海外ではOffice 365 Homeという家庭向けのエディションが、インストール台数、同時ログイン数とも5という形で販売されており、国内でもこれと同等のサービスが始まることになります。 現在Windows、Macのみならずスマートフォン、タブレットにもOfficeがインストール可能で、家族でライセンスを共用するには2台までというのは不便で、Office 365 Home相当のサービスが開始されないかと心待ちにしておりました。 サブスクリプション形式のOfficeを主力として押しているMicrosoftも、プリインストール型のOfficeの需要の高い国内では展開を控えめにしている印象を受けていましたが、今回の緩和で随分と使いやすくなる印象を受けました。

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Surface Go

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Surface Go

MicrosoftからSurfaceシリーズの普及型モデルSurface Goが2018年8月末に発売されることになりました。 Surface Goは10インチサイズのタブレット型PCで、従来の12インチのSurfaceからは一回り小さく普及型のタブレット相当のサイズです。 価格がOffice込みのもので64,800円と従来のSurfaceシリーズに比べてお手軽な価格に設定されました。 プロセッサはIntelの普及型モデルPentiumを用いており、ATOMなどの超省電力プロセッサよりもパフォーマンスは高いものと思われます。 メモリは4GBあるいは8GB、SSDは64GB、128GB、256GBからそれぞれ選べます。 これまでのSurfaceシリーズと同じようにキーボードと一体になったカバー、タイプカバーがオプションとして発売される模様です。 LTEなど通信モジュールも含んでおり、タブレットとしてもPCとしても屋内屋外で使えるモバイル機という位置付けとなりそうです。 コンパクトで持ち出しても大きな荷物にならず、またWindows実行形式のアプリケーションやOfficeが動作するということでWindows機ならではの良さも兼ね揃えています。 タブレットを買うか、PCを買うかで悩むという方には、また一つ良い選択肢ができたのではないかと思います。

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GitHubをMicrosoftが買収

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GitHubをMicrosoftが買収

Microsoft社はソースコードホスティング大手のGitHubを買収すると6月4日に発表しました。買収は2018年にも完了するということです。 GitHubは開発者向けのサービスで、ソフトウェアを構成するソースコードをホスティングし、Gitリポジトリをオンラインで管理することができます。 多くのオープンソース開発コミュニティもこのGitHubを利用しており、オープンなものは複数の開発者によってソースコードに変更を加えたり、バグを修正するなどの開発を円滑に進めていくことができました。 またオープンではなく組織内でのソースコード共有、リポジトリの管理もでき、社内開発などでもGitHubは積極的に利用されています。 Microsoftは現在開発者向けプラットフォームとしてのWindowsを押し出しており、その一環としてGitHubをその傘下に加えるという方針に出たのではと考えられます。 現状どうなるのかわからない部分として多くのオープンソースプロジェクトをGitHubを利用していますが、これらがMicrosoftの買収をどのように捉えるのか不明です。 Microsoftはプロプライエタリソフトウェア企業として、オープンソースソフトウェアと逆の立場を取っていることから、コミュニティによってはGitHubから他のホスティングサイトへの以降も検討されているようです。 今後VisualStudioなどとGitHubの連携がよりスムーズに行われることなど、MicrosoftとGitHubの良いシナジーも期待されます。 これにより多くの開発者の現場でGitHubによる効率化が促進されることになるでしょう。

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Microsoftのクラウド事業が好調

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Microsoftのクラウド事業が好調

Microsoft社の2018年4月末の第3期決算発表でクラウドを牽引とした売上の伸びが明らかになりました。 中でもクラウド基盤Windows Azureの前年同期比率が93%増と伸び率として非常に好調です。 MicrosoftはOffice 365やMicrosoft Dynamicsなどクラウドを中心としたサービスを提供していますが着実にこれらの売上も伸びでいます。 これら製品の好調によってWindowsの販売数も低下を免れ順調な状態を維持しているようです。 AmazonやGoogleに比べて後発であったMicrosoftのクラウド事業の伸び率が非常に高く、やがてクラウドの中でも大きなシェアをもちトップを視野に据えていくことも可能かもしれません。 MicrosoftはながらくWindowsの企業として認識されてきましたが、今後はビジネスクラウドの企業という形で再認識されていきそうです。 クラウド事業はスマートフォン、タブレットなどの普及とともに需要が増加するものです。また一方で仕事用の機器としてのWindowsの価値をあげる役割を現在では持っています。 時代の流れの中でMicrosoftはビジネスに向けたクラウド+OSという形でさらなる成長が見込まれます。

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