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SSDがメモリ必要量を減らす

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SSDがメモリ必要量を減らす

SSD(ソリッドステートドライブ)はハードディスクに変わり、新しいパソコン向けの記憶装置として出回るようになり、それなりの時間が過ぎました。 SSDはフラッシュメモリという半導体(SDカードなどにも利用されているもの)を使用した記憶装置です。 このSSDを搭載したパソコンは、メモリをあまりたくさん搭載していなくても比較的問題なく使える印象を持ちましたので、その意味を考えてみます。 メモリが足りなくなると メモリが足りなくなると、パソコンは一時的にメモリ外、ハードディスクなど遅い装置にメモリ内容を書き出し、メモリを実質的に拡張するように振る舞います。 これをスワップメモリや、仮想記憶と呼びます。 これが発生すると、メモリの読み書きスピードと、ハードディスクなどの読み書きスピードの差異で、急に処理が止まってしまったり、のろのろと動くよう印象を受けます。 かといって仮想記憶の仕組みを止めて、システムが利用できるメモリが0になってしまうと、システムのクラッシュを招きます。 ですので、メモリをたくさん利用するアプリケーションを実行する場合は他のメモリを使用しているアプリケーションを終了させて、という流れになります。 64bitのWindowsなどOSの普及によりメモリ搭載の上限は大きくなりましたので、たくさんメモリを搭載して、このスワップメモリの発生を防ぐという方法もありますが、機器費用としてはメモリに大幅にウェイトが置かれることになります。 ハードディスクとSSDの差 このスワップメモリは、メモリの代わりをするものですから、読み出しや書き込みをする場所の指定を受ければ、そこに直接アクセスしに行かねばなりません。 ハードディスクは構造的に高速で回転する磁気円盤の上をヘッドと呼ばれる装置が移動して、読み書きを行います。 直接アクセスを行う場合は、まずシークといってその場所が磁気円盤のどこにあるかを探し、ヘッドを移動して円盤が回転してくるのを待ちます。メモリの読み書きに比べて数百倍は時間が掛かるものです。 スワップが発生すると、その数百倍の遅さが積み重なって、動作が耐えられないぐらい遅くなったり、止まってしまったかのように見えます。 そもそもハードディスクは動画などの大きなデータを順番に読み取っていくなどの動きに適していて、このようなランダムな場所を直接読み書きするのには適していません。 SSDはハードディスクに比べて、このランダムな読み書きにとても強い性質を持っています。 物理的に動く装置がそもそも内部にありませんので、データは電子的なやりとりとなります。 物理的に見るとメモリと同じ仕組みでのデータの読み書きになり、スワップメモリのようなものにも強くなります。 SSDはハードディスクを接続するSATAよりも高速なPCIエクスプレスへの接続のものが多くなっており、読み書きの高速さからこの仕組みが採用されることが多くなっています。 SSDの寿命について SSDには書き込み上限がある、ということを気にされる方もいらっしゃいますが、現状そのようなことを気にする必要はありません。 SSDが非常に高額で、容量がごく少なかった頃の慣例にすぎなく、よほど弱点を抱えたSSDでなければパソコンそのものの機材の寿命よりもSSDの寿命の方が長いです。 それでも寿命が気になるという場合、失いたくないのは作業効率、データ、SSDのどれかということになります。 効率を失いたくないためにはSSDをスワップメモリの置き場所にすべきですし、データを失いたくない場合はバックアップです。 SSD本体を大事にしたい場合はそれに意味があるのであれば、スワップメモリの苦手なハードディスクにスワップメモリを置くべきでしょう。 メモリ搭載量が多くても64bitOSは贅沢なメモリの使い方をしますので、ユーザーがメモリ使用量を気にしてしまうこともしばしばあります。 そのようなことにとらわれたくない場合は、システムとスワップメモリの置き場所をSSDにすべきでしょう。

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意外と知られていないメモ帳の使い方

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意外と知られていないメモ帳の使い方

メモ帳は単純なテキストを書く際にすぐに立ち上がり、書いて保存するには一番使いやすいのではないかと思います。 またWindowsのアプリなどの設定ファイルの読み書きなどにも使われることが多いです。 このメモ帳であまり知られていないかもしれない使い方があります。 すべての書式を取り除くことができるというものです。 ワープロやインターネットのブラウザの文書から書式を取り除く Wordなどのワープロソフトや、インターネットブラウザのテキストをコピーすると、そのテキストから書式ごとコピーされます。例えば文字の大きさ、フォント、色などを含めた要素をコピーしてクリップボードに保存します。 これらを複数別のWord文書にコピーすると、非常に読みにくく、再度書式をWordなどで設定しなければいけません。 これを一度メモ帳にペーストしてから、再度コピーすると、書式が全て削除されます。 メモ帳には書式という情報を持っていないので、内容のテキストのみを取り出してメモ帳に書き出します。 Wordやブラウザ、PDF文書から必要部分をコピーする時、選択しCtrl+Cでコピー、メモ帳にCtrl+Vで貼り付け、再度全選択Ctrl+AしてWordなどにCtrl+Vで貼り付けるなどの操作を筆者はよく行います。 Excelデータの貼り付け Excel表からコピーしたものはそのままWordに貼り付けると、Excelのシートの状態や、罫線などをそのままの状態でコピーします。 Excel表からメモ帳にコピーペーストすると、TAB区切りテキストに変換されます。 一つ一つの列がTAB記号で区切られ、一行一行が改行で区切られたものになります。 例えばA列のデータのみをコピーする場合は、A列をコピーして一度メモ帳に貼り付ければ、それぞれの行がそのままメモ帳の中で行として扱われたテキストになります。上記と同様に書式は一切コピーされません。 Excelなどのの列から、文字列のみを取り出すには最も手っ取り早い方法になります。Excelから一行一行をコピーして貼り付けていくなどの必要はありません。

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Raspberry Pi 2とWindows10

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Raspberry Pi 2とWindows10

Raspberry Pi(ラズベリーパイ)という、手のひらサイズのワンボードで、一式のコンピュータが開発され、世界様々なところで、教育用途や、機器の制御などに利用され始めています。 HDMI端子からディスプレにつなげばGUIでの操作も可能で、USBポート、LANポートも用意されおり、パソコンとして利用することができます。 このRaspberry Piに新機種Raspberry Pi2が登場し、性能大幅アップとともにWindows10が無償提供されることが発表されました。 Windows10が提供される意味 Raspberry Piはもともと開発元からDebian LinuxをベースにしたOSが提供されていました。これをハードディスク代わりのSDカードに書き込み、起動する形をとっていましたが、今回はMicrosoftからWindows10がそのディスクのイメージとして提供されるようです。 Windows10のコンセプトは、今まで別々のプロジェクトであったパソコン用のWindowsや組込型のWindows、スマートフォン用のWindowsの基礎となる部分を共通化する、というものがあります。 Raspberry Piは小さなコンピュータですから、フルセットのWindows10を載せるわけではないと思われます。 Windows10は様々な機器の中核になることを目指しています。 Internet of Things(物のインターネット化)という言葉があります。様々なものにインターネットを接続させようという考え方です。 かつてユビキタスというような言葉でも語られていましたが、いま超小型でも十分な性能をもつコンピュータ、スマートフォンやタブレットのようなものが世の中に溢れています。 かつて携帯電話を持っていた人たちが、今続々とその手にコンピュータを持つようになっています。 そんな流れの中、Raspberry PiをWindowsのプラットフォームにすれば、Windowsの開発者にとっては、特別な技術の習得なくVisualStudioのような既存の開発環境で様々な機器と接続させるプログラムを開発することができます。 マイクロソフトの戦略 現在iPhoneであればObjective-C、アンドロイドであればJava、Raspberry PiであればLinuxで動作するCやスクリプト、WebサーバーであればPHPやJavascriptなど、マイクロソフトはビジネス用アプリ以外が相対的に増えていく中で、比率として縮小しています。 この新しいソフトウェアの中にマイクロソフトが食い込んでいくためには、積極的にWindowsの動作する機器を増やしていくことです。 Windows Phoneなどもまだ日本で発売されていない状態でもあり、スマートフォン市場の中でかなり苦戦を強いられています。 .Netのオープンソース化でも書きましたが、Windows開発者が他のプラットフォーム開発に移ってしまうまえに、またマイクロソフトの提供する開発ツールの優秀さで新たな開発者を呼び込むことができるように、という思惑があります。 実際にWindows PCがここまでビジネスの世界で浸透した大きな理由のなかに、開発の容易さが含まれていることは確かです。 プラットフォームとしてのWindowsが今後どのような広がりを見せ、開発者に受け入れられていくか、Raspberry Pi2へのWindows10無償提供は、動向を伺う一つの指標になりそうです。

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.NETのオープンソース化

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.NETのオープンソース化

マイクロソフトが自社のアプリケーション実行環境.NET Framework(ドットネット フレームワーク)のソースコードを公開する方針を明らかにしました。 これは一部分を公開するのではなく、広く開発者の参加を求め、.NET Coreとよばれる機能の中枢部分を公開して作成するというものです。 この決定はかなり大きな発表で、業界内での反響は大きいです。 .NETを公開する意義 .NETはC#やVisualBasic.NETなどで作成されたアプリケーションを動作させるために必須のもです。 これが今後Windows以外のプラットフォーム、LinuxやMac OSなどでも動作するようになります。 とはいえ今回公開されるのはCore部分とよばれる、いわゆるフォームなど画面の機能を省いたもので、サーバー側で動くサービスを作成するために提供される形になります。 .NETはJavaよりも新しい製品なので、より生産性の高くなる仕様を盛り込んでおり、さまざまなスキルの開発者に多くの機能を提供しています。 これをマイクロソフトは、Windowsの業界内での地位を確固とするための基盤としていました。比較的新しいC#やVisual Basic.NETも開発者の総数はとても大きいものです。 昨今のクラウドや、タブレット、スマートフォンの登場により、よりサーバー側で機能を大きく持ち、パソコンよりも非力なクライアント上で動作するサービスが増えてきています。 そうなるとサービスや、アプリケーションを構築する際に、サーバー側にコストが偏ることになります。 現在Windowsの動作するクラウドWindows Azureをマイクロソフトは公開しており、それが.NETが唯一動作するクラウド環境でした。クラウド業界ではコストパフォーマンスでAmazonなどが大きなシェアを占めるようになり、トータルのコストを考えるとインフラはAmazon、サーバーOSはLinuxが選ばれることが多くなりました。 そうなれば自然とLinuxで動作するソフトウェア開発、実行環境が選ばれますので、それまでは大多数だったWindowsだけのエンジニアの比率は小さくなっていってしまいます。 Linuxでリッチな開発環境と機能をもつ.NETが動作するとなると、.NET技術者をサーバー側のソフトウェア開発者にも充てることができるようになり、スマートフォンやタブレットなどのマルチプラットフォームを相手にしたサービス開始までの選択肢が広がります。 これはエンジニアとしても活動の範囲が広がり、より.NETの習得に意義を見いだすことができます。 オープンソースとマイクロソフト Windows Serverのセールスポイントの一つであったActive DirectoryをLinuxのプロジェクトSambaに提供するなど、マイクロソフトはLinuxと協調的な姿勢を示しています。 サーバー、クライアント、すべてをWindowsで固めると割高になるために、マイクロソフトの技術を避けた社内システムを構築する方向性もみられ、それがGoogle Appsなどのクラウド製品の導入のきっかけになりつつあります。 マイクロソフトも自社で開発した技術が無用なものになれば、それまでの研究開発費は無意味になってしまいます。 業界内でも最高度の品質と性能を持つマイクロソフトの技術を、Windows環境の普及と囲い込み、という目的だけでは守りきれないという判断もあるのではないでしょうか。 使いこなすことのできるエンジニアあっての技術です。エンジニア数が減ればプロジェクトの維持が難しくなりますので、自然と技術のシェアも低下していきます。 このようなオープンソースなどの取り組みは、マイクロソフトの技術力の高さを業界内でも大きく示すことになり、エンジニア離れを減らす効果が期待できそうです。 機材費、開発費、運用費など、トータルの判断で.NETなどマイクロソフトの技術を選ぶのであれば、プラットフォームもWindows ServerやWindows Azureを使うことの意義が出てきます。 より長期の戦略において、今回の.NETオープンソース化はマイクロソフトの今後に大きな影響を与えそうです。

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NASと小規模オフィスのバックアップ

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NASと小規模オフィスのバックアップ

パソコンが故障した際にすぐに復旧可能とするためにバックアップは必要です。 小規模オフィスで10台前後のパソコンがある場合、そのバックアップ先をどうするか、ということについては様々な選択肢があり、NAS(ネットワーク型のハードディスク)などで一元管理をなどを検討される場合も多いと思います。 筆者としてはUSB接続のポータブルハードディスクを台数分購入し、Windowsでの標準のバックアップ(Windows Vista以降に標準搭載)を使用する方法がベストではないかと考えます。 そう考える理由としては、NASの運用はそれなりにコストが必要だからです。 NASの運用コスト 専属のシステム管理者がいらっしゃる場合は、このNASの運用コストなどについてご存知のはずですので、そうではない方向けに書いてみます。 一般に販売されている小規模なNASはRAID1かRAID5など、ハードディスク装置が一台故障した場合でもデータを失わない冗長化という機能を持っています。 このRAIDを実現するために、多くのNASはLinuxをベースにした一つのパソコンの形になっています。 LinuxでRAIDを実現するためにはLinuxのファイルシステムを使う必要があります。ファイルシステムはWindowsではNTFSなどが利用されています。 これらに互換性は一切ありません。Windowsのパソコンにこれらのハードディスクを接続しても認識することはまずできません。 NASの本体に組み込まれたシステムなしにこのハードディスクの中のデータにアクセスすることは簡単なことではありません。 またNASのシステム自体を操作してトラブル対処するためには知識の習得が必要になりますので、コスト低減のためには業者との保守の契約を結ぶの現実的です。 ハードディスク故障時はハードディスクを交換し、そこからリビルドというRAIDの再構築が必要となりますが、このリビルドがうまく行かない場合NAS内のデータを失ってしまう危険性もありますので、障害発生前に手順通りにリビルドが完了するのかをあらかじめテストしておくべきです。 上記の理由からRAIDで構成されたNASにもバックアップは必要になりますので、4TBのNASであるとすれば、それをバックアップする別の4TB以上のストレージが必要になります。 USB接続のポータブルハードディスクの場合 USB接続のポータブルハードディスクの場合、1TBのもので一台¥8,000程度で購入できます。 10台をバックアップする場合は¥80,000必要となりますが、NASを導入することを検討する場合、¥80,000の予算ではかなり限定的なものになります。NASの保守も年単位で保守料が発生しますので、使い続けるには相応のコストが必要です。 NAS本体の金額は容量以上にシステムの堅牢性や、電源など各種構成機器で大きな差がつきますので、安くて容量が多ければお得という考えはある程度のリスクを伴います。 低価格NASは正常に動作しているうちは大丈夫でも、故障発生時により高価なNASと大きな差ができると考えるとわかりやすいです。 業務で使用するパソコンであれば、本体内蔵のハードディスク、バックアップ用のハードディスクの二台が同時に故障しなければよいことになりますので、NASで集中的に管理をするよりも運用は簡単です。 またバックアップのハードディスクへの書き込みが不良となれば、汎用品ですので新たなハードディスクの調達は難しくありません。 本体側ハードディスクの故障時もパソコンのメーカー保守で修理された後に、そこからバックアップを復元すればすぐに復旧します。これらはWindowsの標準機能ですので、複雑な専門知識は必要ありません。 ポータブルHDDを利用するとトータルでは安価になりますが、一元管理ではないので、盗難防止や定期的に実行されているかを確認するなどに注意を払う必要があります。 NASにせよ、個別のバックアップにせよ、業務上のデータを失わないためのバックアップは必要不可欠です。 最も重要なことはデータを失わないこと、業務を止めないことですので、失われる時間や費用を考慮して、よりよい方法を選択されることをお勧めします。

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Windows10とWindowsのこれから

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Windows10とWindowsのこれから

次期WinodwsはWindows10になることが決まるようです。 Windows10ではデスクトップを重視し、従来通りのスタートボタンを付けるという原点回帰が行われます。 やはりタイル状のタッチパネル向けユーザーインターフェースであることが、デスクトップやノート型PCのユーザにとって抵抗感のある部分でした。 このままではWindows XPのように、主に企業でのWindows7サポート期限切れまでまでの使用が目に見えていますので、マイクロソフトも何かしらアップグレードを促し、全体のサポートのコストを減少させていきたいはずです。 またWindows10ではWindows PhoneやWinodwsタブレットなどスマートデバイスと、デスクトップ、ノート型のWindowsを一つにまとめることが一つの重要な部分になっています。 Windowsバージョンアップの難しい部分 マイクロソフトはソフトウェア製品であるWindows、Windows ServerとOfficeがその大きな柱になっています。 ハードウェアはDELLやHPをはじめとした、ハード専業メーカーと連携することでパソコンの普及で大きな役割を果たしてきました。 ハードウェアメーカーからは、より高利益のパソコンを売りたいという要求があり、Windowsの世代交代ごとに必要最低限のスペックが高くなることが求められました。 よりメモリが必要で、最新のCPUが必要で、グラフィックス能力が必要なパソコンがたくさん売れれば、それらを抑えた廉価品よりも利益率は上がります。 要件はWindows98からXPに、XPからVistaに代替わりする際に大きく変わりました。98からXPは安定性などで大きなユーザーのメリットがありましたが、XPからVistaはVistaのリリース時のこなれてなさから、新しいパソコンに買い替えたのに遅い、という逆効果をもたらしてしまいました。 これがXP現役時代の異様な延長を生んだことは確かです。 タブレットPCとデスクトップPCの融合 マイクロソフトは一方で、iPad登場より遥か以前からタブレットPCの普及に何度か挑戦しています。 従来のWindowsの動作条件を満たすタブレットは、どうしてもノート型パソコン並みの部品点数と大きさ、重さが必要なので、タブレットでなくては実現できない、ということがない限りはノート型パソコンを置き換える理由がありませんでした。 専用ペンのタッチパネルから、静電式マルチタッチ、ハードディスクからフラッシュメモリ、超低電力で動作するプロセッサ、これらが整い、いまのWindowsタブレットはようやく一般利用者向けの製品として成立し始めています。 Windows10ではパソコン、タブレット、スマートフォンそれぞれのデバイス向けに別々の派生版Windowsとして提供していたものを、一本化していくという方針を打ち出しています。 そのためにマイクロソフトが取り組んでいるのは、Windowsの軽量化です。Windows10の必要最低限スペックはWindows Vistaとほぼ同等です。これはAtomなどの省電力ながら処理能力の低いプロセッサや、iPad相当の1GBのメモリでも動作することを目指しています。 ここを高く設定すればタブレット競争で勝ち残ることはできませんし、これに成功すればWindowsはタブレットの市場でもシェアを確保することができます。 デスクトップなどであれば、今まで通りの十分なパフォーマンスを発揮しつつ、スマートフォン、タブレットでも同等の使用感を提供する、という方向により大きくマイクロソフトは舵を切ろうとしているようです。

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Office365 家庭用発売決定

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Office365 家庭用発売決定

マイクロソフトは日本での家庭向けOffice365の発売を発表しました。 10月17日から提供されるようです。 Office365は現在までの買い切り制のOfficeのパッケージではなく、購読制(サブスクリプション)として月額を払い続ける限り最新版のOfficeを利用できるもので、海外では既に発売されていて、現在Office365は家庭用として既に普及しています。 日本での発売内容 日本でのOffice365の展開はOffice PremiumとOffice Soloになると発表されています。 Premiumバージョンはパソコンとともにバンドルされた形での発売のみのようです。 永続的というのでバンドルされたパソコンがある限り使い続けることができるものと考えて良さそうです。一般にいわれる購読制ではないライセンス制のOffice365製品の模様です。 Office Soloは単体で発売される一年更新の購読制のもので、海外で発売されているOffice365Homeに近い形態のものです。 一つの契約で二台までの所有パソコンに最新版OfficeのProfessionalバージョンがインストールできます。一年間で¥1,1800(税別)ということです。 Office365は今までのOfficeとどう違うのか Office365は常に最新版のOfficeに自動的に更新されます。 現在までのようにOffice2010を対応可能な時期まで使う、という形では利用できません。 初期投資額はOffice365Soloであれば安価に押さえられます。 しかし現在日本ではOfficeはパソコンとのバンドル販売が多く、Office付きのパソコンを買えばあまり意識しない部分です。 Office365 Soloと同等のOffice2013 Professionalは現在オンライン販売で¥42,000です。 実際は家庭用でAccessのついたProfessionalまで必要という方は少ないと考えます。 Word、Excel、PowerPointで構成されたHome&Businessは一番需要が高いでしょう。これは¥25,000ほどですので、今までの3年感覚の更新であればOffice 365 Soloのほうが少し高くなります。 Office2013をそのまま使い続けたい場合は、そのぶんだけOffice 365は高価になると考えることもできます。 Office365日本展開の狙い 今回発表されたOffice 365 Premiumは単にパソコンバンドル版のOfficeが自動的に更新されるようになっただけのもので、これまでマイクロソフトがOffice365として各国で発売しているものとは少し違ったものです。 Officeはやはりバンドル版を重視したいというこれまでの日本での展開を踏まえています。 一方でSoloは各国で発売中のOffice365と近い形態ですが、米国で発売されているOffice 365 Homeは家族のパソコン5台までインストールが可能となっていて、月額$9.99です。海外では購読制の割高感をこのインストール台数で補っている部分があるのではと考えます。 Officeはバンドルで本体価格に含めて購入することが日本では多いです。 海外では自宅用パソコンにOfficeはいらないが、初期投資が不要なら導入しようということで、Office365発売後にシェアが増加したという経緯があります。 OfficeとWindowsパソコンは同時購入するものという市場がある中で、Office365のような購読制の導入をためらうのは仕方のないところかもしれません。Officeの付属したものを求める消費者ニーズに応えるべきパソコンメーカーからの要望もあるのかもしれません。 Officeの自動更新は、マイクロソフトとしては推し進めていきたい部分でしょう。旧バージョンのサポートコストが下がるので、最終的にはこの形に統一できればと考えていることでしょう。 ただバージョンアップすることにより、多少の互換性の差がある場合などは注意が必要です。家庭用であればまだしも、評価が固まるまで導入をストップする業務用でこの形が歓迎されることはしばらくなさそうです。 筆者としてはこの形は歓迎です。Officeは家庭用のパソコンに積極的に導入したくはありませんが、一年ごとに見直せるのなら一度導入を試みてみるのもいいかと考えています。

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iPadの出荷台数が減少する訳

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iPadの出荷台数が減少する訳

Appleが今年度第3四半期の決算を発表し、業績を発表するとともに、各製品の販売台数なども明らかにしました。 iPhone、Macは販売台数をのばす一方、iPadは前年度同期を、100万台あまり減らしています。 これはiPad自体に勢いがなくなった、という事ではなく、競合が多い、と考えられます。 どのようなものがiPadの競合として登場しているのでしょうか。 格安ノートパソコンが相次いで登場 Chromebook 日本ではようやく発売が決定された、GoogleのChrome OS搭載のChromebookは$300~500を価格の中心に据えた、格安のノートパソコンです。 米国ではシェアが急増しており、前年度比の伸び率も非常に高いです。 Googleが開発したLinuxベースのChromeOSが搭載されており、基本的にすべてのアプリをブラウザのChromeで利用するといったものです。 GoogleはChromeOSをGoogle AppsなどGoogleサービスの利用拡大に繋げたい意図がありますので、OSのライセンス料金は無償か僅かでしょう。 Chromebookは米国ではWindowsXP乗り換え需要にもうまく乗る事ができ、企業などへの大量導入も行われています。 Google Appsでオフィスワークがある程度完結できるようになれば、$800~$1000ドルのMS Office付きのWindowsパソコンのシェアを切り崩し、Officeも事実上の標準の立場を後退させる事になります。 事実Chromebookでパソコンで行いたい事はほとんどできてしまう方もいますので、そういった方はWindowsの必要性を今後感じなくなるでしょう。 Windows8.1 for Bing これに対抗するようにマイクロソフトもWindows 8.1 for Bingというライセンス料金0のWindows搭載パソコンの出荷をはじめています。 これはInternet Explorerの標準検索エンジンをマイクロソフトの提供するBingに設定している(変更可)という部分以外は、ごく普通のWindows8.1を搭載しています。 ですので、旧来のWindowsアプリケーションや、Windows Storeアプリケーションはそのまま使う事ができます。 Windowsパソコンが、Chromebookでシェアを落とさない為の対抗策として作られたものでしょう。 Windows8の評判が芳しくない事と、Chromebookの登場、そしてタブレットの台頭のタイミングが重なったことで、存在感を失ってしまわない為の施策と考えられます。 Windowsであれば、以前に購入したソフトや周辺機器など、過去の資産を活用できるユーザーのメリットがあります。 Chromebookやタブレットであれば、一からソフトや周辺機器をそろえる必要があり、価格は安くても、ある程度の追加出費は避けられません。 iPadはハイエンドのタブレット 本来、ノートパソコンとタブレットは、競合にならないものだと筆者は考えています。 ただ今のところ、価格帯や用途として重なる部分が多い為、安価なノートパソコンとタブレットがモバイル機として分類され、その中での選択になるのでしょう。 iPadはタブレットの中ではあくまでハイエンドのもので、価格としてもタブレットの中では高価な側に入ります。 iPad Airなら$500~$900ドルの価格帯の製品ですので、前述の格安ノートパソコンであれば、二台購入できる位のものです。 Appleは廉価版でシェアを稼ぐという戦略をとらないので、今後もこの価格帯は維持されるでしょう。ハードの利益を低下させる戦略を当面Appleはとるつもりはなさそうです。 Androidタブレットなら$300前後、Windowsタブレットであれば$400~500が中心の価格帯になります。 ハイエンドのものを誰もが選ぶという事は、ほとんど前例がありません。一過性のブームが過ぎ去れば、やはりエントリークラス移行の製品がもっとも販売ボリュームが大きいのが通常です。 パソコンが汎用品となりローエンド製品がシェアのほとんどを占め、利益率が低下した事で、かつて大きな核であったパソコン事業から撤退したIBMの例があります。 現在タブレット業界をリードするAppleはこのIBMと業務提携し、企業向けの販路を拡大していくという報道がありました。 iPadはタブレットとしては高価でありながら、品質とラインナップをApple自身でコントロールする事を最大の強みにしています。 格安の汎用品とならず高い利益率を出し続ける製品として、今後も様々な試みが行われるものと考えます。

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Surface Pro 3到着

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Surface Pro 3到着

Surface Pro 3が2014年7月17日、日本での発売となりましたが、社内用に予約していた一台が当日に到着しました。 第一印象としては、高級感。Windowsモバイル型パソコンの中でもフォルムと質感で抜きん出ているのではないかと思います。 Surface Pro 2と比べて、ディスプレイも大型化しつつ、16:9の横長サイズから4:3のより実用的な比率になった事と、2160x1440ピクセルの精彩さが特に目を引きます。 厚みもとても薄く作られており、持ちやすく手に持って重い印象はありません。 タイプカバーも二段階の角度をつかる事ができるようになり、支障なくタイピングできます。 角度をつける事により、ノートパソコンよりもデスクトップパソコンよりの操作感を得る事ができます。 併せて持つ事で一式のノートパソコンとして不足を感じる部分はありません。 仕様、拡張性など 今回、SSDの容量が最大の512GBモデルを選択しました。 セットアップ完了時で449GB中22.3GBが予め利用されている状態です。OfficeはHome&Business2013がプリインストールされています。 電源の投入からMicrosoftアカウントを作成し、Officeが利用可能となるまで30分程度です。 CPUはCore i7-4650U 1.7GHzが搭載されており、2コア4スレッド。GPUはCPU内蔵のHD Graphics 5000が利用されています。 デバイスの一覧によればSSDはSAMSUNG製のMZMTE512HMHPが内蔵されています。 USBポートは1つだけですが、タイプカバーは独自端子の接続です。またBluetoothで無線接続もできます。 タイプカバーのタッチパッドもマルチタッチ対応で、二本指のスクロールや拡大縮小のジェスチャも使えますので、しばらく使う限りはマウスの必要もあまり感じられません。 MicroSDカードは背面キックスタンドに隠れるように配置されています。 36W電源ケーブルにはスマートフォンなどの充電専用のUSBポートが用意されており、スマートフォン充電時にUSBポートを塞いでしまう必要はありません。 大きさなどの比較 MacBook Pro13インチとSurface Pro 3の大きさの比較です。 画面サイズは1インチの差しかありませんので面積としては少し小さいかなという位の差です。 持ち運ぶカバンのサイズとしては同じ位になりそうです。 厚みはSurface Pro 3がMacBook Proの半分より少し厚いぐらいでしょう。 第3世代iPadと並べた場合、厚みはほぼ同じです。 最新のCore i7とSSDなどを搭載したモバイルパソコンで、旧型とはいえiPadと同じ厚みにする為には、設計などに大きく力を注いでいる感があります。 発表の際はMacBook Air11インチよりも軽いということをアピールしていましたが、MacBookと比較する場合、性能的にはMacBook Proを競合とするものです。 内蔵SSDが256GBのもので比較をすると ・Surface Pro 3 ディスプレイ解像度2160x1440(216ppi) CPU Core i5 メモリ8GB ¥150,984+タイプカバー¥14,018 1.09Kg(タイプカバー込み)   ・MacBook Pro 13インチ ディスプレイ解像度 2560x1600(227ppi) CPU Core i5 メモリ8GB ¥147,800 1.57Kg   モバイルPCとして大きく似通った製品である事がわかります。 Surface Pro 3はMS Office 2013がインストールされている事が大きな価格的メリットとなります。 Surfaceはタブレットとしての性格を重視せず、ビジネス向けのモバイルPCとして十分先頭に立てる価格と性能を備えるようになったように感じています。

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64bit版WindowsでEXCELからmdbファイルを開けない

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64bit版WindowsでEXCELからmdbファイルを開けない

先日、EXCELで作成されていたアプリケーションがあり、Access2003までで使われていたmdb形式ファイルにアクセスする部分で異常終了するという状況が起こりました。 エラーコードは0x80004005だったと記憶していますが、エラーコードで調べてもすぐに情報が出てきません。 それまでは動作していたし、他の環境でも動作は確認されているという事で、なぜトラブルに至ったかのきり分けが必要でした。 VBAをステップ実行し、エラー箇所を特定したところ、 mdbをオープンするするところで Provider=Microsoft.Jet.OLEDB.4.0 となっている接続文字列に行き当たりました。 そのエラーの出るWindows7は64bitバージョンですので、おそらくライブラリ参照の不整合か、あるいはなくなってしまったライブラリである事が想像されました。 Provider=Microsoft.ACE.OLEDB.12.0 と接続文字列を変更するとこのエラーは消え、正常に動作するようになりました。それ以外の部分も正常に動作しています。 Windows7は32bitと64bitでは完全に互換性のない部分があり、64bitで再構築する際に、ある程度古くなってしまったライブラリなどは64bit化していません。 今回のJet.OLEDB.4.0もその一つです。 すべてがそうではないのですが、一部そういった互換性の問題に当たると、原因を突き止めるまでに時間がかかり困る事があります。 そういった部分では、32bitのWindows7と32bitのOfficeを選んでおく方が、互換性という点では64bitバージョンに勝ると言えます。 将来的にWindows8以降でそのライブラリが存続するかは不明ですので、ある程度古くサポートをやめてしまったライブラリへの参照は今のうちに見直しておく必要がありそうです。

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