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G SuiteでMS Officeファイルがそのまま編集可能になります

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G SuiteでMS Officeファイルがそのまま編集可能になります

Googleが提供するOfficeスイートG Suiteでエクセル、ワード、パワーポイントのMS Officeファイルがそのまま編集可能になります。 現在まではそれぞれG Suite用の形式に変換し、再度オフィス形式のファイルとしてエクスポートする必要がありました。 これからはGoogleドライブにアップロードしたExcelファイルなどを変換することなく直接ブラウザで編集し、また複数人で編集することも可能になります。 複数人で同時にオフィスのファイルを編集できるというのはかなり高い価値があると思います。 Excel自体に共同編集機能がありますが、ローカルネットワークで操作するのか、オフィスオンラインなどのクラウドで操作するのかなどで置かれている場所が不明確になりがちです。 G Suiteを利用しているのであれば全てG Suiteに保存し、そこでOfficeファイルを共同編集し、必要であればダウンロードしてそのままエクセルファイルとして利用するということができます。 Office365のサービスと比較してG Suiteは安価でコストパフォーマンスがありましたが、エクセルファイルなどを形式変換しなければ編集できないという制約がありました。 これからこの機能が実装されることでG Suiteにまたひとつ隙がなくなり競合に対して強くなるように感じます。 機能のユーザー環境への反映は5月ごろまでに行われるということです。

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オフィスの改元対応

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オフィスの改元対応

2019年5月1日の改元に向けて秒読みの段階に入っています。 マイクロソフト社は自社のオフィススイートMicrosoft Officeの改元の対応について発表しています。 この改元に対応した改修が行われるのはOffice2010以降となります。 それ以前のOfficeについては今回の改元による対応は行われない予定です。 Office2010以降であれば西暦和暦の変換部分を標準の機能で利用が可能となるようです。 フォーマットにより西暦で入力したものを和暦に変換し、新しい元号を表示することができる模様です。 これらは現状延長サポート期限内の製品について対応を行う形になっています。 これらはマイクロソフトのアップデートにより自動的に機能が追加されます。 今回のアップデートでは㍼、㍻などのフォントの新規追加などのアップデートは行われる予定がないということです。 もちろんテストは必要で、改元された後も正常に動作するかどうか、一部にハードコーディングされていないかなどをあらかじめ確認しておくことも重要です。

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Windos7のサポート終了に備える

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Windos7のサポート終了に備える

Windows7のサポート期限が2020年1月までとなっています。 現状延長サポート期間と呼ばれるもので、セキュリティなどのアップデートは最小限行われる状態です。 Windows7サポート終了後は脆弱性なども放置されるので、インターネットを遮断するなどではそれを防ぐことはできず、速やかにWindows10への移行が推奨となります。 Windows7からWindows10への移行ではソフトウェアがWindows10ではサポートされていないということに留意しなければなりません。 Office2007以前のバージョンについてはWindows10での動作のサポートはされていません。 Officeは2007は11年前のバージョンとなりますが現状でも利用の割合は少なくはない状態です。 それらを移行する必要を考えると、いまから準備を始めても早すぎるということはありません。 Office2007にはあった機能が最新版ではサポートされていないものがあり、それらの互換性をギリギリでテストして支障が出るなどは避けておきたいものです。 その他にも周辺機器の対応状況などもあり、残る一年三ヶ月、早めの準備が必要です。

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新機能を追加したExcel 2019リリース

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新機能を追加したExcel 2019リリース

マイクロソフトの表計算ソフトExcelが2019版をリリースし、新機能が複数追加されました。 今回大きな変化としてはAI機能を搭載し、ユーザーに対してExcelがデータ内容をみてグラフ作成などを提案する新しい機能が追加されました。 またuniqueやsortなどの関数が追加され、vlookupなどのデータベース寄りな関数が高速化されたということです。 vlookupはデータ量が膨大になるとかなりの時間を必要としていたため、これを利用していたワークシートの効率は高まることになりそうです。 またスマートフォンなどのカメラで撮影した画像から文字や数値を自動入力することなども可能となります。 表計算ソフトではExcel一強という状態からGoogle Spreadなどの競合が多く現れ、必ずしもExcelでないとできない、あるいはExcelが機能的に見劣りするなどの状態にありました。 Excelもかつての王者として復権を目指していくという方針が強く現れているように感じるところです。 AI機能などについてすぐ実用になるものなのかは不明なところではありますが、今後ブラッシュアップされていくことで新しい仕事効率化ツールとして変化していくのではないかと思います。

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Office 365 Soloがインストール台数規制を緩和

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Office 365 Soloがインストール台数規制を緩和

家庭用の月額制Microsoft OfficeであるOffice 365 Soloのインストール台数規制と同時ログイン数を2018年10月で同価格で緩和するという発表が行われました。 Office 365 Soloはインストール可能PC数は2台まで、複数端末からの同時ログイン数も2台と設定されていました。 これが緩和によってインストール台数は無制限、同時ログイン数は5台までとなります。 Office 365 Soloは家庭向けのものとして、家族複数人で利用できるものになったと言えます。 米国をはじめとした海外ではOffice 365 Homeという家庭向けのエディションが、インストール台数、同時ログイン数とも5という形で販売されており、国内でもこれと同等のサービスが始まることになります。 現在Windows、Macのみならずスマートフォン、タブレットにもOfficeがインストール可能で、家族でライセンスを共用するには2台までというのは不便で、Office 365 Home相当のサービスが開始されないかと心待ちにしておりました。 サブスクリプション形式のOfficeを主力として押しているMicrosoftも、プリインストール型のOfficeの需要の高い国内では展開を控えめにしている印象を受けていましたが、今回の緩和で随分と使いやすくなる印象を受けました。

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Office 2019のOSサポートなどについて

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Office 2019のOSサポートなどについて

Office 2019が2018年末にリリースされると発表がありましたが、対応OSはWindows 10のみと同時に発表されています。 Office 365では基本的には最新バージョンがサポートされるため、Windows 8.1以前とOffice 365の組み合わせはOSアップデートもすぐにではありませんが、視野にいれていく必要があります。 Microsoft社の方針としてはWindows 10とサブスクリプション性のOffice 365という形での利用を推し進めていくものかと思っています。 互換性の問題を回避するため現状のOSを使い続けたいという要望はかなりあるように感じますが、最新のアップデートを受けられるものは今後Windows 10に絞られてくるようです。 Windows 10自体も大型のアップデートごとにサポート期間が再度設定され、現状Microsoft製品のライフサイクルは従来のものよりもややこしくなっているように感じます。 Office2019サポートの発表については、OSの世代交代を加速させることになりそうです。 互換性の問題は特に業務で利用する場合には大変重要かつナイーブな問題です。本体ソフトウェアだけでなく、プリンタをはじめとした周辺機器の互換性も含めて検証される必要があります。 開発者もなるだけ早くWindows10での開発、あるいは動作の検証を行う必要がありそうです。  

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Access 2007の延長サポートは10月10日まで

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Access 2007の延長サポートは10月10日まで

Microsoft Office 2007の延長サポートは2017年10月10日で終了します。 その後セキュリティなどで問題があったとしてもアップデートされることがない状態になります。 Office 2007は前のバージョン2003から大きく変更があったバージョンです。 エクセルファイルのxls形式がxlsxになったり、アクセスのデータベースファイルがmdb形式からaccdbに変更になり、2007で新規やコンバートしてこれらの形式を使うことが推奨されました。 2003まではMicrosoftで規定されたバイナリ形式のファイルから、2007以降のファイルはXML準拠のOffice XML形式に変更され、データ構造が入り組んでおらず他のアプリケーションからの連携が簡単になりました。 ユーザーインターフェースも機能ボタンからリボンインターフェースに変更になり、大きな変更が加えられたバージョンです。 Windows Vistaと同時リリースから10年を経て計画通りサポート終了になります。 2003から2007以降へのアップデートは様々な部分で変更があり、また同一環境で共存できないなどで移行についてはそれなりに難しかったように筆者は記憶しています。 現在は2007以降のファイル形式が主流となってきているので、Office2007からOffice最新版へのファイルコンバートなどはそこまで難しくはないように感じます。 ただAccess2013ではAccess2007では存在していたADPが機能削除されていたり、機能について無くなっているもの、仕様が変更されているものも少なくはありません。 セキュリティ問題が発生するために早急な最新版への移行が求められています。 データのコンバートや最新版Officeでの動作検証などはOffice 2007を利用しているユーザーはすぐに検討すべきことです。

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G Suiteを使う価値

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G Suiteを使う価値

GoogleのオフィススイートG SuiteはMS Officeなどのオフィススイート製品の一つです。 1ユーザーあたり月額600円で利用可能で、Webブラウザ上で動くアプリケーションです。 ExcelやWord、Powerpointファイルのインポート、エクスポートが可能で、Google Driveに取り込めばGoogle SpreadやGoogle Documentに変換して利用することができます。 これらG Suiteアプリの最も良いところと筆者が思うのは自動保存の行き届いたところです。 細かい変更を行うたびに保存され、サーバー側で保持されるのでアプリケーションのクラッシュによりデータを失うことはありません。 常に最新版を保存し続けているのでブラウザが強制終了してしまったとしてもデータは失いません。強制終了までに通信が途切れているとこの限りではありませんが、保存状態は常にわかりやすいところに表示されているので安心できます。 保存するタイミングは選べませんが、どの時点まで戻るということは可能です。30分前の状態に戻す、あるいは昨日の状態に戻して再度編集するということも可能です。 現在からの変更箇所も色付きでわかりやすく表示されるので、どの部分を編集したのかもたどることができるようになっています。 またデータを失わないことと同じぐらいに良いこととして複数人での共有が便利です。共有設定を行えば、閲覧や編集について複数人でデータを共有し同時に編集を加えることができます。 同時編集は使って見なければわからない良さがあります。他の利用者が編集や追加していくところをリアルタイムで確認することができるのは様々な活用法があります。一人が終わったら次の人がと作業を後回しにせず同時に一つのドキュメントやスプレッドシートで共同作業できると作業が目に見え効率も高めることもできます。 MS Officeファイルとの互換性については基本的な機能については同じものです。ExcelやWordファイルからインポートする形ですぐにG Suiteで利用できます。また必要であればExcel、Wordファイルの形でエクスポートも可能です。 互換性の問題でいうとVBAは一切利用できず変換もできません。マクロなどの自動処理にはjavascriptが必要でそれらの移行は大なり小なりの作業になります。 マクロの互換性については検討する必要がありますが、その必要のないドキュメントやスプレッドシートについてはG Suiteが現在一番使いやすく安全な方法ではないかと考えています。

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マイクロソフト製品の2017年のサポート状況

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マイクロソフト製品の2017年のサポート状況

2017年になりました。本年もよろしくお願い致します。 パソコンの機器や、ソフトウェアの更新のためにサポート期限を知っておくことは大切です。 Windows XP延長サポート終了の時は駆け込み的にWindows 7への移行がありましたが、本来はサポート期限を把握し計画的な更新がスムーズで低コストになります。 2017年に延長サポートが終了する製品はWindows VistaとOffice 2007です。延長サポートが終了するとセキュリティ修正なども行われないので、今後新たに判明する脆弱性についても対処する方法は無くなります。 Windows Vistaは4月、Office 2007は10月で、現在利用中の方は入れ替え、更新を考慮してください。 インターネットをつながずに利用していれば当面は安全という考え方は誤解なので、期限までには無理でも速やかにと心がける必要があります。 SQL Server 2012はメインストリームのサポートが終了します。延長サポート期間は2022年までを予定しています。 Windows7は延長サポート期間中ではありますが、最新型のプロセッサ搭載モデルについてはサポートが打ち切られている場合があります。 製品にバンドルされているものであれば問題ありませんが、Windows7単体のライセンスを保持していて、PCが最新モデルに更新される場合Windows7がサポートされていずインストールも不能な場合があります。 Windows7の延長サポートは2020年1月となってはいますが、機器との組み合わせによってはサポート切れになっている場合があり注意が必要です。

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FusionにWindows10をインストールすると何GB必要か

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FusionにWindows10をインストールすると何GB必要か

Windows10を1からインストールすると、どれぐらいのサイズの仮想マシンのイメージが作られるのかを確認してみようと思います。 現在VMWare Fusionで利用しているWindows10が心持ち動作が遅く感じられるようになり、またディスク容量も大きく取るようになってきたので、これをクリーンインストールし直そうと考えました。 もともとはWindows8.1を利用していたのですが、Windows10へのアップグレードをそのまま実行した仮想マシンです。 アップグレードなどをすると不要なファイルなどが残されてしまったり、復旧用にファイルが作成されるなどでイメージが膨らんだのかもしれないと思っています。 新規にインストールするにあたって用意したISOイメージはWindows10 Pro 64bit バージョン1511というものです。最初のリリースからある程度のアップデートが適用されたものです。 VMWare Fusionの新規セットアップを利用してISOイメージからWindows10をインストールしていきます。 初回セットアップが終わって統合ツールもインストールされ、出来上がったイメージは11.9GBでした。 そこからWindows更新ファイルをインストールします。 Windows Defenferの定義ファイル含めすべてのアップデートが終わったところで14.2GBになりました。 Office365をセットアップすれば筆者としてひとまずは使える形になるので、そこまでを引き続き行います。 Edgeを立ち上げoffice.comからOffice2016をインストールします。 オンラインからのインストールはセットアップファイルや媒体が必要ないので非常に便利で扱いやすいです。また最新版を取得できるのでインストール後にアップデートをかける必要がありません。 こういった場合も別途用意するファイルが必要ないので、単純にOfficeをインストールしてどれだけディスクを利用するかがわかりやすいです。 Office 2016 32bit版がインストールされた時点での仮想マシンのイメージは17.1GBでした。 仮想マシンのイメージは利用されただけ拡張していく設定にしていますので、ファイル作成などを行わなくともサイズは増減します。 あくまで参考程度のものですが、Windows10とOffice 2016だけで20GB前後のディスク容量が必要となります。 そこからユーザーファイルはホストマシンのMac側のファイルシステムに置くなど、運用上の工夫で仮想マシンを大きくせずに使っていこうと思います。

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